昨日の午前はアルバイト先で外来をしていました。
転倒してから背部痛が続く80歳台の方が受診されました。
単純X線像では明らかな新鮮圧迫骨折を認めませんが、胸腰移行部の叩打痛が著明で現病歴と身体所見からは脊椎圧迫骨折である可能性が高いと判断しました。
しかし、脊椎圧迫骨折として治療を開始するには、やはり客観的な証拠が必要です。そこでMRIを施行しようとして問診をとったところ、刺青があることが判明しました。
腰部には無かったのですが、肩に立派な”刺青”がありました・・・。少しMRIを施行するか否かを考えましたが、メリットとデメリットを勘案してMRIを施行することにしました。
今回は青色系統の刺青だったので、臨床上は刺青による皮膚熱傷の可能性は低いと判断したのです。そして、ご本人の同意の上でMRIを施行することにしました。
一般的には特に朱色系は、熱傷や変色の危険性があり勧められません。しかし、私は背中全面に刺青のはいった頚髄損傷の方にやむを得ずMRIを施行したことがあります。
この際には幸い熱傷や変色は併発しませんでしたが、MRIが1.5テスラだったからかもしれず、2~3テスラではどうなるかは分かりません。
脊髄損傷等の生命に関わる場合には刺青があってもMRIを施行しますが、その他の場合には施行するべきかどうかを悩んでしまいます。
今回の背部痛が続く80歳台の方はご本人の同意の上でMRIを施行しましたが、同日に受診した腰椎椎間板ヘルニア疑いのアイラインのはいった30歳台女性はMRIを希望されませんでした。
基本的にはMRIを施行するメリット・デメリットを勘案した上で、施行する場合には御本人の同意を得るというのが現実的な対応方法だと思います。
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救急・当直で必ず役立つ!骨折の画像診断
先週は年末年始の大雪のために、橈骨遠位端骨折に対する手術が立て続けにありました。
いずれの症例も、Watershed Line Designの掌側プレートを用いた内固定を行いました。
一時期、方形回内筋を温存しようと試みましたが、最近では手術時間短縮と正確な部位へのプレート設置を第一に考えて、以前の方形回内筋の縦切方式に戻しています。
かなりの症例をこなしていることもあり、最近では掌側プレートを用いた手術のコツが何となく分かってきたような気がします。私が気付いたコツは下記の5点です。
① Watershed Lineを用手的もしくはエレバトリウムの先端で確認
② 掌側プレート(Watershed Line Design)の末梢端をWatershed Lineに合わす
③ 橈骨遠位骨片の尺側・関節面からそれぞれ1mmの部位にプレート端が位置するよう仮固定
④ プレート中枢側は橈骨骨幹部の尺側縁から5mm程度は掌側に浮くようにする
⑤ 仮固定から全てのロッキングスクリュー刺入完了まで、プレートを遠位骨片に圧着し続ける
これらのポイントは、ほぼ同時作業になります。展開で5分、橈骨遠位骨片への全てのロッキングスクリュー刺入完了まで20分をひとつの目安にしています。
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AO法骨折治療
ロシアの教訓から未来を切り開く のつづきです
昨日までの内容を下記にまとめます。
① アベノミクスは日本円の価値を毀損する経済政策
② 日銀の国債直接引き受けによる財政破綻確率の上昇
② 自国通貨建て資産しか所有していない者は、「塗炭の苦しみ」を味わうことになる
③ 国民皆保険制度に依存した医師は準公務員であるため、経済的災厄は対岸の火ではない
④ 社会・経済の激動期は、大きなチャンスを掴むことができる絶好の機会
今回予想される社会経済変化は、バブル崩壊以降で最大となる可能性があります。これは約30年振りのことなので、人生の長さを考えると千載一遇のチャンスである可能性が高いです。
財政破綻によって具体的に発生する可能性が高い現象は下記のごとくです。
① 通貨価値暴落
② 外国からみて株価暴落 (←今回のロシアの教訓)
③ 外国からみて不動産価格暴落
④ 悪性インフレ
経済危機の極期には上記で挙げた現象が発生しますが、経済危機後には下記のような状態に落ち着くことが予想されます。
① 都心一等地の不動産価格上昇
② 危機を生き延びた企業の株価上昇
③ 実質的な年金・医療制度の崩壊
要約すると、通貨価値は下落して実物資産の価値が向上します。私たち医師は国民皆保険制度崩壊に対する耐性が低いので、新しい社会体制の下では立場が弱くなる可能性が高いです。
しかし入念に準備すれば、このような社会・経済の激動期は、大きなチャンスを掴む絶好の機会でもあります。私は、①②を格安で取得できる生涯で最大のチャンスと捉えています。
都心の一等地に関しては、銀行融資が全ての鍵です。都心一等地なので、価格が安くなったと言っても現金買いは現実的ではありません。必然的に銀行融資を利用することになります。
しかし、金融危機も同時発生している可能性が高いので、融資は極端に絞られるでしょう。日本の金融資産の融資姿勢を鑑みると、その際に重視されるのは「担保」です。
差し入れる担保によって融資の成否が決まる可能性が高いです。担保には、①不動産 ②預金 ③有価証券 があります。国内から見て不動産価値・株価は暴落しないことが予想されます。
したがって、理論的には①~③のいずれも利用できますが、危機発生時に②を大量に保有し続けることはナンセンスです。そして、③は掛目が6~7割なので資金効率が悪いです。
こうなると、①無担保不動産が有望でしょう。尚、銀行の「外貨預金」が担保になれば危機発生時には担保価値が上昇するので最有力です。これについては融資担当者に確認する予定です。
危機を生き延びた企業の株式に関しては、自国通貨暴落に際して日本国内の証券会社から日本円でラクラク資産拡大する手法を 資産形成マニュアル ver.150101 で提案しました。
国家が傾く事態にまで発展すれば、国内証券会社なので超法規的措置にさらされるリスクを完全に排除できませんが、このリスクを理解した上で昨年末から私も上記の対策を始めています。
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その指導内容をまとめたものが本マニュアルです。その指導内容をまとめたものが本マニュアルです。既に資産運用をしている方でも、勤務医のアドバンテージを生かした新しい考え方が見つかるかもしれません。
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