整形外科医のブログ

中堅の整形外科医が、日々の気付きを書き記します。投資の成功で働く必要が無くなりましたが、社会貢献のため医師を続けています。

関節が鳴るのは危ない兆候?!

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Medical Tribuneで興味深い記事がありました。
「膝が鳴る」のは関節炎の徴候?  です。




膝関節から「ポン」「カチッ」「パチッ」などの音がする場合、近い将来、関節炎になる場合があるという研究結果が、米ベイラー医科大学(ヒューストン)助教授のGrace Lo氏らにより報告された。


膝関節で音がすることが多いと訴える中高年者では、翌年に膝関節炎の症状が出現する可能性が高かったという。膝関節で「常に音がする」人では、そのうち11%に1年以内に膝関節炎の症状が発現したのに対し、「全くしない」人では4.5%に過ぎなかった。「時々する」「よくする」人では、約8%に翌年、膝関節炎の症状が発現した。  


Lo氏は、「こうした軋轢音(crepitus)は多くの人にみられるが、症候性の膝関節炎を予測できるかどうかはこれまで不明であった。しかし本研究で、関節音は膝関節に何らかの問題があることを示唆する場合もあると示された」と話している。症候性の膝関節炎とは、X線画像上で軟骨の徴候がみられるだけでなく、それによって頻繁な痛みやこわばりを呈するものを指す。


「Arthritis Care & Research」オンライン版に5月4日掲載された今回の研究では、45~79歳の約3,500人を対象とした。対象者には高齢で膝関節炎リスクが高い人や、肥満や膝損傷の既往歴などのリスク因子を持つ人も含まれていた。そのため、今回の結果が、例えば35歳で運動時に膝が鳴るという人にも当てはまるのかは明らかではない。


なお、ベースライン時に膝関節炎の症状はみられなかったものの、X線画像上での徴候は認められた患者もおり、その比率は後に症候性の膝関節炎を呈した群で高いことも分かった。Lo氏は、「膝関節から頻繁に音がすると訴える患者には、X線画像を撮るべきである。もし関節炎の徴候が認められれば、近い将来、症状が出現するリスクがかなり高いであろう」と述べている。





う~ん、非常に興味深い記事ですね。膝などの「関節が鳴る」けど大丈夫でしょうか? という質問は、整形外科医が患者さんから受ける質問として非常にポピュラーだと思います。


この記事を拝読するまで「関節が鳴るのは、急激に関節を動かすことで陰圧になった関節内で、空気が気化する音です。関節症とは何の関係もありません」と説明していました。


短期的には上記の説明内容で正しいと思いますが、比較的長期的な視点で考えると、あながち関節炎の前駆症状とも言えなくはないという趣旨のようです。。。


ただ、膝が鳴る人は変形性膝関節症に移行しやすいという印象は無いです。もちろんこれは、関節の音は空気が気化する音にすぎないという先入観のためかもしれません。


今回の研究結果のために、明日からの診療方針を変更することはなさそうです。しかし、「関節が鳴っても大丈夫」という先入観は、もしかしたら間違っているのかもしれませんね。





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カプセルを上手に服用するコツ

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先日、外来患者さんにリリカを処方しました。
リリカの服用方法について説明していると、少し浮かない顔をされました。


理由をお伺いすると、カプセルは飲みにくいので苦手とのことでした。大人でもそんな人がいるのかと思っていると、付いてくれていた看護師さんが「私も苦手」らしいです(笑)。


その看護師さんがおっしゃられるには、カプセルには飲み方のコツがあって、下記のようなコツを実践すると、苦手であっても意外とスムーズに服用できるそうです。

  1.  水を少し飲んで、喉を潤す
  2.  口に水を含んでから、カプセルを口中に入れて少し下を向く
  3.  カプセルがのどに近くなったのを感じたら、水と一緒に一気に飲み込む。 



①は、水を少し飲むことでカプセルの滑りをよくします。②の口に水を含むことで、カプセルが口内にくっついてしまうことを防止します。


そして、最も大事なのは③ですが、カプセルは水に浮きやすいため、上を向いたまま飲みこんでしまうと、 水だけを飲んでカプセルが口内に残ってしまいます。


これを防止するために、少し下を向いて飲み込むと、水と一緒にカプセルが喉に向かうので、上手く服用することが可能となるそうです。


カプセルの服用が苦手という患者さんがいらっしゃれば、上記のカプセル服用のコツを教えてあげるといいかもしれませんね。





★★★  管理人 お勧めの医学書  ★★★


 
一般的で使用頻度の高い、鎮痛薬・睡眠剤・感冒薬・胃薬・止痢薬・去痰薬・便秘薬等の薬剤が、全13章にわたって系統立てて書かれています。それぞれの章の最初に、薬剤の分類図が記載されています。各系統間の薬剤の使い分けも平易な文章で書かれており実践的な書籍です。









姉妹本に『類似薬の使い分け』があります。こちらは全15章からなり、降圧剤、抗不整脈薬、狭心症治療薬、脂質異常症治療薬、糖尿病治療薬、消化性潰瘍治療薬、鎮咳薬、皮膚科疾患治療薬、抗菌薬などが1章ずつ割り当てられています。








職場の副業規定ってどうでしょう?

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先日のブログのコメントで下記のようなご質問をいただきました。





不動産所得、事業所得について、公立病院の医師は公務員として兼業禁止が適応されると思うのですが、先生はどの様にケアされておりますか?(例えば、今、私立の病院にいるとしても人事により変わることはあり得ると思うのですが…)。


自分のリサーチでは、5棟10棟または500万以下の事業なら申告で認められるという事だったのですが、現実的にはどの様にされてるのか気になった次第です。

 



う~ん、正直言って資産形成と副業規定を関連付けて考えたことはありませんでした。私も公立病院や日赤で勤務していたことがあり、アルバイトに関しては気を使っていました。


しかし、不動産経営や各種スモールビジネスは医療とは関係無い分野のため、副業規定に引っかかると考えたことは無かったのです。


そもそも私は、プライベートの時間のことで勤務先にとやかく言われる筋合いは無い!と強気なのですが、メイン病院の給与所得の割合が全体の1/4程度に過ぎないからかもしれません。


つまり、メイン病院を辞めることになっても痛くも痒くもないと・・・。しかし、まだ勤務先からの給与所得に100%頼っている人にとって、イザコザは避けたいところです。


医局派遣の医師ならまだマシでしょうが、ピンで就職している人にとっては切実な問題かもしれません。そこで、兼業・副業規定について考えてみました。


まず、そもそも何故副業規定なるものが存在するのか? 一般企業では、主には下記のようなことが理由だそうです。ちなみに法的には、公務員以外は兼業することに問題はありません。

  1.  副業によって遅刻や欠勤が多くなるリスク
  2.  会社の利益が損なわれるリスク(競合他社で仕事をするなど)
  3.  会社固有の技術やノウハウが漏洩するリスク
  4.  会社の名前や名刺を使って副業を行なうリスク
  5.  副業によって会社の品位を落とすリスク(違法行為や風俗関連など)



確かに医療関係であっても、経営者目線では①④⑤の可能性はゼロではありません。雇用主への義理を考えると、①④⑤で迷惑を掛けないようにすることは最低限のマナーでしょう。


ただ、これだけの理由で従業員の勤務外時間にまで制限を掛けるのは、いささかやり過ぎだと思うのは私だけでしょうか?


まぁ、なんだかんだ言っても波風を立てるのは得策ではありません。そこで下記に兼業・副業規定
対策を考えてみました。




① 資産所有法人


私の不動産経営者仲間でサラリーマン大家は、地主系大家が多いです。投資系大家は専業やサラリーマンをリタイアした人が大半で、そこそこの資産規模で兼業なのは私ぐらいです。


まず地主系大家ですが、地元の公務員の方が多いです。地方公務員の重要な人材供給元として、地元の名士があります。多くは古くからの地主で、家業として不動産経営を行っています。


このため、家業に携わることが全否定されると、特に地方公務員では大問題となります。私の友人の公務員兼不動産経営者は、比較的堂々と家業を行っています。


しかし、家業であることだけが理由ではありません。物件を法人所有している方が多く、表面上は本人が不動産経営をしていることが分かりにくいことも原因だと思われます。


そして、資産所有法人の社長が配偶者であれば、副業規定にひっかかる可能性は全く無いはずです。ただし、この場合は配偶者との関係を盤石にしておく必要があります(笑)。




② 不動産経営 = 投資(?)


副業規定の厳しい会社であっても、投資を禁止されることはありません(金融関係を除く)。そして、不動産経営は実質的に「経営」というよりは「投資」の側面が強いです。


このため、本人が「経営」しているつもりであっても、第3者からすれば「ああ、不動産投資ね」という感じになります。副業ではなく投資であると言い逃れできるかもしれないのです。


ちなみにプライベートでの投資が禁止されている金融機関勤務のサラリーマンは、金融資産投資は不可ですが、不動産投資はOKのようです。


2008年のリーマンショック時に首切りにあった外資系金融機関勤務の方が、それまでの副業を「本業」に変えるケースが続出しました。


優秀な彼らにとって、不動産投資の世界は草刈り場だったようです。医師は彼らと比べても遜色無いはずですが、結果を出している人がほとんど居ないのは残念なことです・・・




③ 働き方改革


安倍政権が進める「働き方改革」では、兼業・副業を普及させる方向です。少子高齢化がすすむと、労働力不足が大きな問題になります。


このため、国が旗を振って兼業・副業を普及させる政策を打ち出しています。大企業から始まる流れですが、徐々に中小企業にも浸透していくでしょう。


公務員は公的な役割が期待されているのですぐには難しいかもしれませんが、政府のお膝元なので方向性としては兼業・副業を認める方向になるのではないでしょうか。


ちなみに公務員では「5棟10棟または500万以下の事業なら申告で認められる」そうです。最初は青色申告の事業的規模を連想しましたが、公務員の副業規定で流用されているようです。






以上、副業規定について考えてみました。確かに経営者の立場では、従業員が副業や兼業に精を出しているのをみると、腹立たしい気持ちになることはよく理解できます。


私だったら、給料を払っているんだから24時間働いて200%貢献してくれ!と思うでしょう(笑)。ただ、従業員の一生に対して100%の責任を負わされるのは勘弁してほしいです。


このため、給料に見合う貢献は期待するものの、プライベートの時間はご自由に・・・というスタンスが倫理的にも妥当ではないでしょうか。


そもそも医療業界は、古き良き日本の終身雇用制度とは、もともと無縁の世界でした。雇用主から給料をもらうのではなく、自分の力で給料を稼ぐ。。。


給与所得者という客観的な事実は同じであっても、「もらうのではなくて稼ぐ」という内面の気持ちを行動の規範にしてはいかがでしょうか。




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