先日、少し離れたところにある某医療機関から、患者受け入れ可否の問い合わせが来ました。 どうやら私が数年前に執刀した人工膝関節全置換術の遅発性感染のようです。
それは大変だと思って受け入れ準備を開始したのですが診療経過を確認すると退院後の通院歴が無く、どうやら現在は心不全の治療のためにその病院で入院中のようです。
心不全のために全身状態が悪化して、そのために TKAに感染を併発したのが真相です。残念ながら私が勤務している病院には循環器内科の常勤医がいません。
このため、この患者さんを受け入れできませんでした。この件は終了したのですが、いつまで執刀医が人工関節患者さんを診続けるかという問題点があるように感じました。
基本的には、自分が執刀した患者さんは外来でフォローしています。その経過の中で何か不具合が発生した場合は、主治医である私が責任を持って対応します。
しかし今回のように患者さんが転院してしまいその後音沙汰ないような状況で不具合が発生した場合には、誰が責任をもって治療をするべきなのでしょうか?
このようなケースではケースバイケースだと思いますが、基本的にはその患者さんが現在かかりつけている医療機関で治療をするべきではないかと感じました。
今回、もし循環器内科医師がいても、遅発性感染を併発した理由が心不全による全身状態悪化であるため、こちらの病院で感染治療を行うという判断はしにくいように思います。
議論のあることろですが、一旦主治医の手を離れた患者さんに関しては、現在のかかりつけ医療機関が責任をもって治療を行うべきではないかと感じました。
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先日、日本経済新聞の投信コラムで、J-REIT オープンの成績が非常に良好であるというニュースが流れました。
私の金融資産(日本株セクター)におけるメインポートフォリオは J-REITなのですが、確かに日経新聞のニュースの通りで狂ったように株価を上げています。
このため客観的に見ると、今回の日経新聞のニュースは私にとって非常に心地の良いニュースであるはずなのですが、この記事を読んで私はちょっと嫌な気持ちになりました。
何故なら、日経新聞がニュースにしたことは、その瞬間がピークであることが多いからです。日経新聞のように権威あるメディアはよほど状況が固まらないとニュースにしません。
情報の鮮度としては最後尾になります。このため日経新聞が報道し始める頃には、すでにピークを過ぎていることが多いのです。
私は金融資産投資の指標として NHK や日経新聞といった権威あるマスコミをウォッチしています。これらの媒体が持ち上げる産業・会社・投資対象を避けるためです。
これは私がへそ曲がりだからというわけではなく、長い投資生活の中で学習した経験則です。この経験則から、現在は REITに投資してはいけない時期と言う認識を深めました。
先日、セミナーを編集して教材として「REITで実践する不動産投資セミナー」を販売開始したのですが、タイミング的には教材販売の時期として最悪な状況です(笑)。
現状は決して J-REITに投資してはいけない時期です。もちろん、まだまだ J-REITが上昇する可能性も否定できませんが、確率的には低いと考えています。
世間で話題になっていることにはできるだけ近付くかない方が良いのは、何も金融資産投資に限ったことではありません。
不動産投資やビジネスも含めて投資対象全てに当てはまると思います。このことを知っているだけでも、比較的負けにくい状況に自分を保つことが可能なのではないでしょうか。
投資やビジネスを始めたいと考えている方には、是非知っておいていただきたいと思っている Tipsです。皆と同じ道を歩むことは地獄へと通ずると…。
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不動産投資で成功する要点は下記の4つです。
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相互リンクいただいている整形外科のゆる医ブログで興味深い記事がありました。賃貸需給崩壊地域です。ワンルームマンションとはいえ、賃料1万円台はなかなかのモノです。
しかも、大阪市にこのようなエリアがあることは衝撃的です。おそらく、近隣の月極駐車場の賃料の方が高いのではないでしょうか?
しかし、賃料1万円台は、私の知る限りでは他にもあります。例えば浜松市なども賃料1万円台の戦いになっているようで、浜松の大家さんが愚痴っていたのを覚えています。
私自身の経験として、ワンルームの賃料1万円台の攻防は経験がありませんが、当然のごとく賃料1万円台では利益を出すことが難しいです。
仮に初期費用ゼロ(=親からの無借金物件の相続)であっても、ランニングコストを賄うだけでかなり厳しいのではないでしょうか。
それでも、ワンルームの場合にはまだ部屋面積が狭いという「救い」があります。原状回復工事の際にかかる費用がまだ抑えられるからです。
一方、私が本当にヤバいと思っているのは郊外のファミリータイプのマンションです。ファミリータイプでは1戸あたり 50㎡超の物件が多いからです。
経験上、50㎡の物件の原状回復では最低でも 20万円ほどかかります。これに水回りの修繕等が追加されると簡単に 50万円オーバーとなります。
仮にこのサイズの物件の賃料が 4万円にまで下落すると、原状回復費だけで回収に1年以上かかる計算になります。
賃貸需給崩壊エリアでは、仲介手数料や広告料を弾む必要があるので、ここでも賃料の 3カ月ほどが出ていくことがあります(総額10万円未満の手数料では業者が動かない)。
更にフリーレントを付けたりすると、1年半ぐらい賃料が入らないということも珍しくありません。もちろん、これ以外にも物件の維持管理手数料や固定資産税かかります。
そして、超長期でみると大規模修繕という爆弾が炸裂します。大規模修繕のために普段から積立している大家さんや不動産投資家はごく少数派です。
このため「うちはファミリータイプで賃料4万円だけど何とかやっていけてる!」と思っていても、超長期で考えると破綻予備軍になのです。
このように考えると、賃貸需給崩壊エリアは大家さんや不動産投資家にとっては忌避するべきエリアということになります。これらのエリアの需給改善可能性はゼロだからです。
実は、私も「準」賃貸需給崩壊エリアに物件を所有していました。空室に悩む日々が今でも悪夢のように思い出されます(苦笑)。
やはり、物件を所有するなら、黙っていても入居者が入ってくれるエリアで、精神的に安穏として経営するのが一番です。
ゆる医先生の記事を拝読して、久し振りに嫌なことを思い出しました。私は「準」賃貸需給崩壊エリアで不動産投資デビューしたので、このトラウマは一生消えないと思いました。
追記:
プロやハイエナ系不動産投資家の中には、このような賃貸需給崩壊エリアの物件を好んで購入する方がいます。
彼らは妄想利回り数十~数百%で仕入れて、価格勝負で他の物件を圧倒する戦略で成果を残しています。ただし、普通の人は絶対に失敗するのでマネしないでください!
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なぜ、築古木造戸建なのか? 不動産業者が勧めるピカピカの投資用新築マンション投資など全く比較にならない旨みが隠されています。医師が築古木造戸建投資を行う目的は2つです。
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