整形外科医のブログ

中堅の整形外科医が、日々の気付きを書き記します。投資の成功で働く必要が無くなりましたが、社会貢献のため医師を続けています。

2名連続のシンスプリント

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今日の午前は外来でした。両下腿遠位内側痛を主訴としたシンスプリントの患者さんがめずらしく2名連続で受診しました。両名とも高校生で競技レベルのスポーツを行っています。


以前にも記事にしましたが、スポーツをする人が下腿の痛みを訴えて受診することがときどきあります。急激な発症でないかぎりは鑑別診断として下記2つが挙げられます。


  1.脛骨疲労骨折
  2.シンスプリント(Shin splints)


上記のうち、ほとんどは②のシンスプリントです。シンスプリントは、脛骨過労性骨膜炎とよばれており、原因は下腿伸筋群の起始部の炎症です。好発部位は下腿遠位1/3の内側です。


両名とも下腿遠位1/3の内側を中心に軽度の腫脹をみとめました。脛骨の軸圧痛や前外側からの叩打痛はありませんでした。単純X線像もやはり特記する所見を認めません。


両名とも発症から2か月程度経過していたので疲労骨折は否定的ですが、発症して間もないのなら疲労骨折(好発部位は脛骨近位1/3)との鑑別は慎重に行うべきだと思います。


初診時には痛みが1か月以上続くようなら再診するようにいつも言っていますが、今のところ『シンスプリントではなく実は脛骨疲労骨折だった!』という症例はまだ経験していません。


治療は、スポーツの練習量を減らす・安静・伸筋群のストレッチです。難治例で扁平足の方には足部アーチサポートが有効な場合もあります。


いつも、シンスプリントの患者さんに鎮痛剤を処方したいと思っていますが、未成年には鎮痛作用はあまり高くないカロナールしか選択枝が無いので処方できていません。。。



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医師が目指すべき経済的目標

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今週は日整会に出席していましたが、神戸までの移動時間で比較的まとまった時間を取ることができたので、収益について考えてみました。


まず、”収益”の定義ですが、私は ”事業や仕事を通じて社会に与えた利益が、その対価としてお金に置き換わったモノ” という意見を採用しています。


医師は自分の診療の対価としてお金を稼いでいると思いがちですが、突き詰めて考えると給与や医療報酬は”自分が社会に与えた利益の対価”なのです。


医師は勤務医・開業医に関わらず、自分の知識・経験・時間と引き換えにお金を稼いでいます。一般の労働者よりも時給単価が高いですが、収益の上限は時間によって制約されます。


企業の株主・不動産所有者などの資本家は、自分の持つ資本と引き換えにお金を稼いでいます。この場合、収益の上限は資本の大きさによって制約されます。


病院経営者・会社経営者は、組織や仕組みを通じて社会を効率化する利益の対価としてお金を稼いでいます。収益の上限は、仕組みを通じて提供する効率化の程度によって制約されます。


著作権やライセンスなどの知的財産権所有者は、知識や経験と引き換えにお金を稼いでいます。収益の上限は、知的財産が社会に資する利益の大きさによって制約されます。


このように考えると、最も貴重な資源である有限の”自分の時間”を引き換えにしない収益源は、①資本 ②組織・仕組み ③知的財産権 を元にした収入であることが分かります。


世襲を考慮しない場合、まず自分の知識・経験・時間(主に時間)を提供して社会に利益を与えることで対価としてお金を稼がなければならないことがほとんどです。


しかし、いつまでもこのような有限の資源である”自分の時間”にばかり頼っていると、社会に貢献できる量はたかが知れています。


そこで、医師として知識・経験・お金を蓄えてくると、①資本 ②組織・仕組み ③知的財産権を利用して社会に恩恵を与えることを考える必要があります。


この中で最も難易度が高いのは、②の組織(病院経営や多店舗展開のクリニック)構築です。これはかなりの才能・情熱・運が必要なのですが、①は②や③ほど難易度は高くありません。


したがって、医師としてそこそこのレベルに到達した方は、”資本”の代表である株式投資や不動産投資に目を向けることは合目的なことだと思います。


そして、この段階をクリアした方は、②もしくは③のレベルを目指すことも検討するべきだと思います。 医師は固い収入を確保しやすいので、②や③も比較的低リスクにチャレンジ可能です。



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突然死に対する病理医の見解

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東京女子医大の男児事件に思う のつづきです


その病理医がおっしゃられるには、最近(ここ10年ほど)の風潮として臨床経過から予想されなかった突然死に関しては、基本的にまず警察に届け出る方が無難とのことです。


事件性の有る無しを判断するのは警察であって医師ではないという考え方がベースにあります。もちろん、医学的知識の無い警察がどこまで正確に判断できるのかは甚だ疑問です。


しかし、社会の風潮(?)がその方向に流れているので、医師としてはます警察に届け出て、事件性の判断を警察に仰ぐ方が無難とのことでした。


そして、警察が事件性有りと判断すれば司法解剖に、事件性が低いと判断すれば必要に応じて病理解剖を依頼するという流れが、現時点では最もリスクが低いそうです。


もちろん、これは病理医サイドの見解であり、医療訴訟に巻き込まれたくないという気持ちが透けて見えます。それでもこのあたりの流れは一般整形外科医も理解しておくべきでしょう。


勤務先(開業医なら自院)によって、地域で果たす役割・状況・患者層が大きく異なります。したがって突然死=異状死と捉えて、全例を警察に届出するのは現実的ではありません。


自分の勤務先に異状死の判断を任せられる医療事故委員会等があれば問題ないですが、基幹病院以外では常設の医療事故委員会等は機能していないことが殆どだと思います。


したがって、不幸にして突然死が発生した場合の異状死の判定基準や判定方法等を、その医療機関に応じて予めシュミレーションしておいて損はないと思いました。



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