整形外科医のブログ

中堅の整形外科医が、日々の気付きを書き記します。投資の成功で働く必要が無くなりましたが、社会貢献のため医師を続けています。

関節リウマチの血液生化学検査のルーチンセット

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関節リウマチは検査が多いので、査定される確率が他の患者さんと比べて高いと思います。関節リウマチにあまり詳しくない医師が審査員の中には含まれていることも原因のひとつだと思いますが、健全経営のためには現状のルールを熟知する必要があります。


地域によって多少バラツキがあるので全国的な推奨セットの作成は困難でしょうが、必要最小限に絞って血液生化学検査を依頼するのが妥当な対策だと思います。私の場合には通常の生化学・CBC・ESRに加えて、下記のようなセットを組んで対応しています。


 関節リウマチ 初診セット
  ACPA(抗シトルリン化ペプチド抗体; 抗CCP抗体)
  RF
  MMP-3
  抗核抗体価(蛍光抗体法)

 関節リウマチ フォローセット
  MMP-3
  KL-6


まず、抗ガラクトース欠損IgG抗体価(CARF)は、最近ではあまり診断価値が無くなってきているので、セットから除外しています。しかし、RFに関しては、算定できないのを承知の上でリウマチ医の基本として(?)一応依頼するようにしています。このあたりは矛盾していますね・・・。CARFがダメなのに、RFは採用する論理的な理由を述べよというツッコミは無しでお願いします(笑)


あと整形外科系リウマチ医なので、KL-6は診察毎に測定しています。呼吸器内科医のような聴診能力や胸部単純X線像の読影能力を持ち合わせていないので、間質性肺炎併発を見逃さないようにKL-6で補うようにしているのです。


ただし、私達の病院ではKL-6の結果がでるのに採血から数日かかるので、検査結果を後日に確認するという手間が必要なのが難点です。





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  初学者が関節リウマチの治療体系を俯瞰するにあたり、最もお勧めの書籍です


                   
    
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勤務医で開業医並みに稼ぐ手法

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一人の整形外科開業医で達成できる経常利益は? のつづきです


高所得な勤務医として、下記のような勤務形態があります。開業医の平均所得である2600万円と比べてもさほど遜色無い数字だと思います。

 ① (手術症例を)集患できる能力が高いため、
    複数個所の病院から常勤医として給与を得ている。     
   例: 2000万円×2ヵ所=4000万円

 ② バイト医として生計を立てている。
   例: 10万円/日×6日×4週×12ヶ月=約3000万円

 ③ 民間の小規模病院のため、給与所得が高い
   +日勤のバイトを持っている
   例: 1800万円+10万円/日×1日×4週×12ヶ月=約2300万円


※ メインの勤務先が一般的なケースでは、さすがに開業医並みは難しそうです
 
 ④ 一般病院+日勤のバイトを持っている  
   例: 1200万円+10万円/日×1日×4週×12ヶ月=約1700万円


上記①②は体力的に永続性のある勤務形態では無いため、勤務医と比較した場合には安定性で開業医に分がありそうです。ただし、開業するには融資を受ける等のリスクがあるため圧倒的に有利とまでは言えないと思います。


上記②③は能力的なハードルは低いので、決断しだいで実現可能です。ポイントは平日に研修日を取ることです。ただし心理的に日赤や医療センターなどの急性期病院へ後戻りできないことが多いので、経験年数10年目以上のある程度の実力と経験を蓄積した医師の選択枝のひとつでしょう。


あと、②③では、
民間医局  医師バイトドットコム などの民間斡旋業者の助力が必須です。これらの業者に登録しても最初にアポイントがあるだけで、ワンルームやマンション業者のようなしつこい営業はもちろんありません。



           
          




結構、おもしろい案件を紹介してくれることがありますので、何社か登録しておくことをお勧めします。私は、両社に登録していますが、今も続けているペイの非常に良い日勤バイト1本と寝当直バイト1本は、民間医局 からの紹介でした。



尚、アルバイトに関してですが、医局の先輩から引き継ぐものより、条件の良い案件が紹介されることも多かったことを付け加えておきます。


私の運営する
ホームページに民間斡旋業者を通じてのアルバイト先との交渉方法のコツをまとめています。興味のある方はご参考にしてください。




インフルエンザに罹患した医師の就業禁止期間は?

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インフルエンザが流行していますね。
病棟でもスタッフがちらほらと罹患しています。私達医師がインフルエンザに罹患すると業務に多大な(ほとんど止まってしまう)影響があるので、予防には細心の注意を払っています。それでもインフルエンザに罹患してしまった際には、就業禁止期間はどれくらいになるのでしょうか?


学童においては、学校保健安全法にかかわる規定 (平成24年4月2日 24文科ス第8号)で下記のような規定があります。法律で定められているので、悩む必要が無くてラクでいいですね。


 発症した後5日を経過し,かつ,解熱した後2日(幼児にあっては,3日)を経過するまで


それでは、私達のような社会人の場合には、どのような規定があるのでしょうか?季節性のインフルエンザは第5類感染症に、新型インフルエンザは第2類感染症に指定されています。感染症法による就業制限は第1類~第3類感染症までです。それ以外の感染症については、就業制限はかかりません。


一方、労働安全衛生法施行規則第61条では、「事業者は、次の各号のいずれかに該当する者については、その就業を禁止しなければならない。ただし、第1号に掲げる者について伝染予防の措置をした場合は、この限りでない」とあります。


1. 病毒伝ぱのおそれのある伝染性の疾病にかかった者(第4類感染症)
2. 心臓、腎臓、肺等の疾病で労働のため病勢が著しく増悪するおそれのあるものにかかった者
3. 前各号に準ずる疾病で厚生労働大臣が定めるものにかかった者


労働安全衛生法では、インフルエンザは第4類感染症に該当しますが、明確な就業禁止期間の規定がありません。したがって、実質的には学校保健安全法に定める期間(つまり、発症した後5日を経過し,かつ,解熱した後2日を経過するまで)が妥当と考えられるそうです。




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