経済協力開発機構(OECD)は、2015年11月にHealth at a Glance 2015 を公表しました。この中で、2013年のデータでOECD加盟国を比較しています。


この中で、日本は国内総生産(GDP)の2.1%を薬剤費に使っており、米国・ドイツ・フランス・スイスよりもGDP比での薬剤費が多いそうです。


一方、GDP比での医療費は、米国・ドイツ・フランス・スイスよりも日本の方が少ないそうです。この意味するところは、日本は他のOECD諸国と比較して薬剤費の比率が高いということです。


一国民としては、国にもっと積極的に薬剤費を減らす努力をして欲しいと思います。もちろん、急激な社会の高齢化のため、薬剤費比率削減が難問題であることは間違いありません。


薬剤費比率削減のために、生活保護受給者のジェネリック使用法制化はもちろんのことですが、下記のようなドラスティックな改革を訴える識者の方も居られます。


1. メリハリの効いた薬価改定による効果の乏しい薬剤の価格引下げ
2. 過剰投薬につながりかねない現行の診療報酬出来高払い制の根本的な見直し
3. 調剤薬局技術料の真に必要な機能への絞り込みと薬局数の見直し


とにかく、医療業界にぶら下がっている多数の「本質的ではない」モノを削ぎ落とすことが重要ではないでしょうか。座していれば、「本質的に不要なモノ」に社会が蝕まれてしまいます。


こんな過激な事が言えるのも、自分の医療行為が自分が得る成果に直接影響しない気楽な勤務医だからです。良くも悪くも勤務医は、利益・圧力団体にはなれないですね(笑)。



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