近年、輸血後感染症の検査実施を半強制している医療機関が多いです。事の発端は厚労省からのこちらの通知です。




輸血後肝炎

本症は早ければ輸血後 2~3 ヶ月以内に、肝炎の臨床症状あるいは肝機能の異常 所見を把握できなくとも、肝炎ウイルスに感染していることが診断される場合があ る。特に供血者がウインドウ期にあることによる感染が問題となる。このような感染の有無を見るとともに、早期治療を図るため、医師が感染リスクを考慮し、感染が疑われる場合などには、別表のとおり、肝炎ウイルス関連検査等を行なう必要がある。


ヒト免疫不全ウイルス感染(HIV)

後天性免疫不全症候群(エイズ)の起因ウイルス(HIV)感染では、感染後 2~8 週で、一部の感染者では抗体の出現に先んじて一過性の感冒様症状があらわれることがあるが、多くは無症状に経過して、以後年余にわたり無症候性に経過する。 特に供血者がウインドウ期にある場合の感染が問題となる。受血者(患者)の感染 の有無を確認するために、医師が感染リスクを考慮し、感染が疑われる場合などには、輸血前にHIV抗体検査を行い、その結果が陰性の場合であれば、輸血後 2~3 ヵ月後に抗体検査を行なう必要がある。




上記の赤字部分を過剰に解釈(?)しているのか、輸血した患者さんは原則的に全例輸血後感染症の検査をすることになっている医療機関が多いです。


しかし、全例に輸血後感染症検査を実施する意味はあるのでしょうか?日本輸血・細胞治療学会は、輸血後感染症検査の現状とあり方に関する提言を公式サイトに掲載しています。


学会によると、推定輸血感染発生数はHBVで年間3件程度、HCVとHIVは輸血感染例の発生がなくなったため推定困難になっているそうです。


このような現状にもかかわらず、輸血した患者さん全てに輸血後感染症検査の実施を促している現状は、過剰医療の誹りを待逃れないのではないかと個人的には感じています。


公的に検査を半強制されている現状ではイチャモンを付けられる可能性があるのでやむを得ず実施していますが、医療的意味を鑑みると是正されて然るべきではないかと思います。






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