整形外科医のブログ

先日、骨折患者さんの術前検査で興味深い経験をしました。この方は、いわゆる「内臓逆位」で、単純X線像では心臓が右側にありました。

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外来をしてると、既往歴に甲状腺機能低下症の患者さんが多いことに気付きました。かなりの頻度なので、最近では甲状腺機能低下症と言っても何も感じなくなっていました。


ところが、先日の手術症例で、麻酔科医師から甲状腺機能低下症で何の検査もしていないことを指摘されました。甲状腺機能低下症の一体何が問題なのか？


麻酔科医師に確認したところ、私たちが医師になるより前の時代に、術後心不全で死亡する症例が散見されたそうです。レトロスペクティブに調査すると、甲状腺機能低下症でした。


今では野放しの甲状腺機能低下症の患者さんは、ほとんど見られなくなりました。それだけ医学が発展した証左であり、コントロールされているので周術期も安心です。


実際的には患者さんご自身が、既往歴として甲状腺機能低下症を申告する時点で、しっかり甲状腺機能低下症の治療が行われていることになります。


このため、ほとんどの症例において、甲状腺機能低下症の既往があったとしても、心不全等の臨床上の問題点が発生する可能性は低いです。


ただ、そうは言っても甲状腺機能低下症の既往がある場合には、下記の3点セットを施行することが望ましいです。

1. 　TSH
2. 　free T3
3. 　free T4

　

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先日の週末に勤務先の病院に出勤すると、病棟から整形外科で入院中の60歳台の患者さんが急変したという連絡がありました。朝の看護師訪床時に意識レベルが低下していたのです。


半身が全く動かなかったので当直医が頭部CTを施行しましたが明らかな出血を認めません。こうなると急性期の脳梗塞が疑われます。MRIを施行すると右側に大きな梗塞巣がありました。

基礎疾患に未治療のAfがあります。おそらくこれが脳梗塞の原因でしょう。この場合、どのような対応をすれば良いのでしょうか？あいにく、勤務先に神経内科や脳神経外科医は居ません。


主幹動脈の閉塞による脳梗塞治療法の第一選択は、t-PAの経静脈的投与ですが、発症4.5時間以内に治療を開始しなくてはならない制約があります。


今回は最大で10時間ぐらい経過している可能性があります。t-PA適応外の急性期脳梗塞患者さんの治療手段として脳血管内治療があり、発症後8時間以内の患者さんが対象となります。


脳血管内治療は、具体的に下記の4種類があります。

1. カテーテルを閉塞した血管に導入して血栓溶解剤を投与する方法（局所血栓溶解療法） 
2. バルーンを閉塞した血管に留置してバルーンで血栓を破壊する方法（血栓破砕による脳血管再開通療法） 
3. 血栓をからめとって回収する方法（血栓回収療法）
4. 血栓を吸引する方法（血栓回収療法）

そこで私は、週末で病院は休みにも関わらず、馬鹿正直に先輩医師の個人携帯に電話しました。最初はちょっと眠そうな感じでしたが、30分以内に転院させろ！と指示されました。

 

発症後8時間以内なので、とにかく時間との戦いなのです。転院にはいろいろな書類や手続きが必要ですが、ある程度すっ飛ばして、とにかく先輩の居る病院に転送しました。


当日はほとんど動かなかった半肢も翌日から徐々に動くようになり、現在は歩行練習中です。何とか発症後8時間以内に間にあったようです。

このように血管関連の疾患では、時間との戦いです。今回は偶然私の個人的なつながりが奏功しましたが、普段からイベント発生時の対応を整備しておく必要がありそうです。

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高齢の肺炎患者に対してはしばしば禁食下での抗菌薬治療が行われる。熊本県玉名地域保健医療センターの前田圭介氏らは，この「とりあえず禁食」に対する医療現場での疑問を解消しようと研究を開始した。


誤嚥性肺炎患者へのルーチンな禁食が場合によっては予後悪化につながること，そして早期に経口摂取を開始することが同患者の予後改善に関連するとの2件の報告を米国・欧州の専門誌に発表した。


研究のきっかけは，職場の看護師や言語聴覚士からの「食べると元気になる」「食べていない人はどんどん摂食嚥下機能が落ちる」という声だったと話す前田氏。


解析対象は2011～14年，同施設に入院した65歳以上の誤嚥性肺炎の連続症例331例（男性165例，女性166例，平均年齢85.7±7.7歳）。高度の嚥下障害や入院直前の嘔吐，3L/分以上の酸素療法を受けている患者は経口摂取が難しいとの理由で除外された。


禁食群では早期経口摂取群に比べ，入院日から1週間の栄養摂取の有意な悪化（P＜0.005），治療期間の延長〔禁食群 vs. 早期経口摂取群の治療日数中央値（50％ treatment length），13日（95％CI 12.04～13.96日）vs. 8日（同7.69～8.31日），P＜0.001〕の他，治療期間中の嚥下機能の有意な悪化（P＜0.001）が見られた。


もう1つの論文は，同じく2011～14年に肺炎で入院した65歳以上の連続症例370例を対象とした別の単施設における研究（J Am Geriatr Soc 2015; 63: 2183-2185）。入院から2日以内の経口摂取開始（早期経口摂取），身体機能（寝たきり状態の有無）と退院時の予後の関連を評価した。 　


早期経口摂取群（201例）はそうでない群（3日以上の絶食管理，169例）に比べ，退院時の経口摂取率が有意に高く，入院期間が有意に短縮。寝たきりの有無による予後への関連と同様に，患者への影響が大きいことが示唆された（図1）。






「高齢の肺炎患者に禁食がルーチンに行われている背景には，肺炎患者に経口摂取させてよいのかというエビデンスも不足している。そのため，さらなる誤嚥で窒息することのリスクに目が行くのだと思う」と分析する。


とは言え，今回の前田氏らの発表で「では，もともと経口摂取していて高度の呼吸不全や嘔吐などの阻害因子がなければ，経口摂取を早期開始すればよい」というわけでもないようだ。 同氏らの研究では，肺炎疑い例への嚥下機能評価で誤嚥や嚥下障害例を検出し，早期の経口摂取が可能と判定された患者には専門のチームによる口腔ケアや姿勢調節，体操，顔面筋のマッサージや発語訓練など多面的な介入が行われている。


「状態が悪く，食物を大量に誤嚥することがあれば，窒息や呼吸不全につながるリスクもある」と同氏。リスク管理を行いながら，禁食を離脱するには「食支援をする意欲，知識，技術を持つスタッフによる治療環境が必要」と強調する。


同氏らの職場では食支援に関する研修を反復して実施し，支援の質のコントロールを行ったり，専従の摂食嚥下チームが病棟スタッフと協力し，患者の経口摂取のためのリスク管理を行ったりしている。 「医療従事者の努力次第で，患者の予後に寄与できる食支援には大きな魅力があり，手を抜いてはいけない領域と考えている」と同氏。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　

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