整形外科医のブログ

投資の成功によって30歳代で経済的自由を達成しました。 医師起業家として年商10億円企業を目指して日々奮闘中

社会

ハイテク靴下論文に見る勝ち筋情報の大切さ

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ケアネットで興味深い記事がありました。
ハイテク靴下で高リスク患者の転倒を予防 です。


米国では年間70万~100万人の患者が入院中に転倒を経験する。転倒はさらなる健康悪化のきっかけとなることが多い。しかし、これまで転倒減少につながる有効な方法はほとんどなかった。こうした中、入院患者がベッドから起き上がろうとすると、ソックスに内蔵された圧力センサーが反応してアラートを送信する「スマートソックス」が入院患者の転倒防止に有効である可能性を示した新たな研究結果が報告された。



なるほど、スマートソックスですか...。やや斬新なアイデアではあります。しかし、類似商品に離床センサーマットがあります。


素人的な感覚では、離床センサーマットでも充分な転倒予防効果がありそうです。そこで、PubMedで fall preventive movement sensorを検索してみました。


いくつか文献を読んだのですが、たしかに有意差の無い文献ばかりです。そこで日本語論文にもあたってみました。こちらは、7つヒットしました。


ただし、離床センサーマットの有効性を検討した研究は、2文献だけでした。そのうちのひとつは下記です。





離床センサーマットの有効性は有るとの結果です。しかし残念なことに、n数がとても小さいです。しかも日本語論文しか無さそう。これでは世の中に存在しないのと同じですね。


米国の研究は「スマート」「ウェアラブル」というキャッチーで時流に乗ったキーワードを散りばめた上で、どかんと n数をかき集めて英語論文で仕上げています。


考察等に要する時間はあまり変わらないと思うので、これだけ話題性に差が出るのは非常に残念です。やはり勝ち筋を知らなければいけないと痛感しました。


もちろん、日本人著者は有名になろうと考えていなかった可能性が高いです。しかし、せっかくの研究内容なのに、ほとんど日の目を見ずにもったいない話です。


少し話が脱線しましたが、何がスマートなのか分かりませんが、
離床センサーマットのような仕組みは転倒予防に一定の効果がありそうです。勉強になりました。







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オーストラリア理学療法協会のスポーツ理学療法士による実践的な教科書です。
治療的テーピングの概要を学ぶことができます。



 






移行期医療のキモは親と患者さんの自立支援にあり

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先日、オレンシアサミット2022年に参加してきました。久し振りのオンサイト開催で、前日からの博多入りです。新しい出会いがあり、とても楽しいひと時を過ごしました。


さて、講演会では移行期医療についてのセッションがありました。移行期医療とは初めて聞くフレーズです。


移行期医療は、若年性特発性関節炎(juvenile idiopathic arthritis:JIA)などの16歳未満のこどもの患者を、小児科から成人診療科へシームレスに繋げる試みです。


これまでは、JIAなどで小児科で治療されていた患者さんは、成人してもそのまま小児科で治療を続けるケースが多かったそうです。


しかし、20歳台後半の患者さんが小児科を受診するのは少しおかしな感じですね。しかし、JIAは関節リウマチと異なる疾患なので、成人診療科の医師も苦手意識があるようです。


私自身は場末病院の医師なので、関節リウマチ患者さんはたくさん治療しているものの、JIAの治療経験はありません。


このため、疾患自体の特殊性をそもそも理解していないのですが、リウマチ科の医師でさえ苦手意識があるというアンケート結果に驚きました。


しかし小児診療科と成人診療科の間には、取り扱う疾患が違うだけではなく、患者さんとの関り方や社会制度の違いもあって移行が難しいようです。


理想を言うと、ある一定期間の両科併診を経て、リウマチ科への転科が望ましいです。しかし現実は、ある日突然転科するそうです。


ドラスティックな変化なので、医師・患者さんとも大変です。このため、移行期医療の取り組みが全国各地で立ち上がっています。


そのキモになるのは、単に転科をスムーズにするだけではなく、患者さんおよび両親の自立を促すことです。特に両親の子離れが難しいケースが多いとのことです。


小児期発症慢性疾患患者さんはさほど数が多くないですが、国の将来を担う貴重な存在です。移行期医療を支える仕組みづくりは素晴らしいと思いました。






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不謹慎だか症例の稼ぎ時

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新型コロナウイルス感染症の第7波が猛威を振るっています。もちろん世間一般ではなく、医療機関をはじめとするインフラ産業に対して、です。


エッセンシャルワーカーである私たちは検査しまくって新型コロナウイルス感染症に対峙しています。皆バカバカしいと思っているのでしょうがお上の方針には従わざるを得ません。


さて、これだけ新型コロナウイルス感染症が猛威を振るうと、まともに医療サービスを提供することすらままならなくなります。特に整形外科はそのあおりを受けやすい...。


最も影響が大きいのは定期手術です。近隣の基幹病院では、早々に8月の定期手術を中止したところが多いです。ひどい所は、骨折などの外傷症例の受け入れまで絞る始末。


しかしこの状況は、私たち場末病院にとってチャンス到来です(笑)。不謹慎かもしれませんが、第7波で制限のかかっている時期は症例の稼ぎ時なのです。


8月に入って、結構激しく手術をしています。その理由はもちろん近隣の基幹病院から流れてくる症例です。ある意味役割分担ですね。


私たちのような意識のユルイ場末病院まで、新型コロナウイルス感染症への過剰反応で医療体制を縮小してしまうと、本当に医療崩壊を起こしてしまいます。


地域の医療体制を維持するとか考えているわけでは全く無いのですが、とにかく稼げるときに稼ぎまくれ! とばかりに貪欲に必要とされている医療を提供しています。


冷静に考えると、文字を切り取られると炎上しかねない話題ですね...。






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初学者が整形外科の外来や救急業務を遂行するにあたり、最もお勧めの書籍です




整形外科研修ノート 改訂第2版



東京医科歯科と東工大には日本を背負ってほしい!

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ちょっとびっくりするニュースが飛び込んできました。東京医科歯科大学と東京工業大学が統合に向けての協議を始めたそうです。





医療業界的には、なかなかエポックメーキングなニュースだと思いました。ご存知のように、東京医科歯科大学はバツグンの立地なのですが、東大や慶応ほど知名度がありません。


旧帝国大や旧六医大のような歴史的背景が無いこともあり、実力に比べてプレゼンスが高いとは言えない状況が続いています。単科大学であることも不利な条件でしょう。


それが今回の東京工業大学との経営統合で一気に全国区の大学に躍り出ることになります。東京医科歯科大学OBがどのように感じているのか分かりませんが傍目には良さげです。


さて今回の経営統合の背景には、日本の研究力の底上げがあります。バラバラでいるよりも、2大学の力を結集した方が世界と戦える確率が上がります。


学問とは無縁な場末病院医師の無責任な希望として、東京医科歯科大学と東京工業大学には研究面で日本を背負って頑張ってほしいと思いました。完全に他力本願ですが(苦笑)。


さて、今回は東京医科歯科大学でしたが、類似ケースが他でもドミノ倒し的に発生するでしょう。地方ではすでに単科医大の大部分が総合大学に吸収合併されています。


今後は都市部の単科医大においても、この流れが加速するでしょう。実質的には変わらないでしょうが、OBの立場では大学名の変更には一抹の寂しさがあるかもしれません。


単科医大は、独立独歩で独自ブランドを築いてきた大学が多いです。このため、吸収される単科医大にとっては、ブランド力が落ちると感じるケースもあるでしょうから...。






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本サロンの目標は、参加者全員に生涯途絶えることのない "複数の収入の流れ"  を得るための " 学びの場 "  を提供することです。


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それぞれの参加者たちが得た知識や体験を共有し、集合知を形成する。集合知は、サロンのメンバーが未知の航海に旅立つ際の羅針盤となる


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ついに新型コロナを 5類相当に引き下げか?!

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新型コロナウイルス感染症の第7波は収束の気配無く、過去最多の新規感染者数を更新し続けています。その中で岸田首相は5類に近い扱いへ変える案について発言しました。





今回の第7波が収束した時点で、すべての患者を保健所に報告する全数報告の廃止を検討する考えを示したようです。


2類のままでは濃厚接触者の自宅待機のために、感染者すると医療機関が機能不全に陥ってしまうことが問題化しています。


しかしこの発言に関しては、当然のごとく反対の意見もあります。そのひとつに現在の日本の新規感染者数が世界最多であることを挙げる声があります。


なぜ日本が世界最多なのか? 原因は不明ですが、行動制限していない「全数報告」している人口の多い主要国は日本だけという事情がありそうです。


感染のメッカ(?)の米国や欧州は、すでに全数報告を廃止しています。このため律儀に千数報告している日本の新規感染者数が際立っているという皮肉なのでしょう。


安心・安全にこだわり過ぎるとロクなことはないと思います。日本が失われた30年を過ごすことになったのは、目先の痛みを回避する行動に始終したことが原因ではないでしょうか。


岸田首相の方針は、少々遅いとはいえ進むべき方向だと思います。反対勢力が多いでしょうが、是非がんばって欲しいと思っています。






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