整形外科医のブログ

中堅の整形外科医が、日々の気付きを書き記します。投資の成功で働く必要が無くなりましたが、社会貢献のため医師を続けています。

ふるさと納税

医学電子書籍の可能性

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Medical Tribuneで興味深い記事がありました。
医学電子書籍の未来は?(上) です。




小説やマンガなどの一般向け電子書籍の市場が成長する一方で、医学書の電子書籍も普及が進んでいる。しかし、一般向けとは事情が少し異なる。医学電子書籍は今後どうなるのか。将来、医学書の概念や情報流通などを一変する可能性はあるのか。2回にわたってお届けする。  


医学電子書籍で有名なのは、ジェイマックシステムが運営する販売サイトでん「M2PLUS」。他社に先駆けて医学電子書籍の販売を開始、33の出版社の約1,500コンテンツを販売、個人会員数8万人を誇る。販売しているのは、個人がスマートフォンやタブレットで利用する医学電子書籍。かさばる医学書や重い事典をどこにでも持ち歩けることなどが受け、会員数を増やしている。  


それを追いかけるように2014年に販売を始めたのは、医学文献サービスの「メテオ」。約120の出版社の約3,300コンテンツを販売する。誰もが購入しやすいように会員制をとらず、また、1冊単位だけでなく章ごとの購入も可能にしている。価格は出版社側の意向で決まるが、紙の書籍よりも2割ほど安いという。同社の大きな特徴は、図書館などの施設向けサービスも展開していることだ。M2PLUSは個人向けのみだが、メテオは大学や病院の図書館などの施設と年間契約、施設の利用者は自由に検索、無制限に閲覧できる(電子書籍を施設が買い取る「買い切り制」など他の方式もある)。これまで施設向けに納入実績のある医学文献情報データベースの「メディカルオンライン」に医学電子書籍を載せた形だ。  


同社取締役・コンテンツ部長の森本裕司氏は「医学文献検索は目的の情報に早くたどり着くことが大切。個人では書籍を買うにも量的に限界があるが、施設向けサービスでは、文献に加え電子書籍も収録されているので目的の情報にたどり着きやすい。また、医学書は繰り返し読んだり、複数を同時に参考にしたりすることが多いのでデータベースで閲覧する需要は高い」と施設向けサービスのメリットを強調する。同氏によると「医学電子書籍の市場はまだまだ小さい」。逆に言えば、まだまだ伸びる余地があることになる。個人向け、施設向け両方を展開している同社だが、施設向けサービスの成長が目覚ましく、個人向けの3倍ほどの売り上げがあるそうだ。




ビジネスモデルを変革する真の電子化とは?  


医学書院、南江堂など5社が電子書籍販売のために2014年に設立した医書ジェーピーも、現在の個人向けに加え、今秋には医学電子雑誌、2018年以降に医学電子書籍を施設向けに販売する予定だ。同社取締役の金原俊氏は「施設が契約すれば、利用者全員の卓上に膨大な情報を抱えた図書館ができるようなもの」と例える。実際の図書館は利用時間の制限や貸し出し中の書籍があるなど不便も多い。電子化により多人数が大量の情報を効率的に共同利用することが可能になる。これが電子化のメリットであり、紙の書籍では到底できないことだ。  


利用料は海外の英文出版と同様に、施設の種類や規模によって変更する料金体系を計画している。紙の書籍は個人でも施設でも同額だが、こうした料金体系にすることで、全ての書籍を無制限に閲覧させても十分に利益が出せる仕組みを設計できる。  


施設利用者が個人で購読料を支払わずに使用できることも実は大切な点だ、と同氏は強調する。「無料で多量の情報が得られるインターネット時代に、情報に対する投資に期待して書籍を販売するビジネスモデルには限界がある。医学電子書籍の施設向けサービスはビジネスモデルの大変革。個人向けだけでは本格的な普及は見込めない。新しいビジネスモデルを定着させることで、真の医学電子書籍の普及期に入る」と言い切る。  


研究室や自宅など、どこでも端末を通して、情報の海から目的とするものを短時間で効率良く探せる時代が来るかもしれない。  





小説・漫画・週刊誌などの一般書籍の分野では、電子書籍はかなりのスピードで普及しています。これに比べて医学書の分野では、お世辞にも一般化しつつあるとは言えません。


オンラインジャーナルを除けば、紙ベースの医学書がまだまだ主流です。しかし、よく考えると、電子書籍には紙ベースの医学書には無い下記のようなメリットがあります。


  • 携帯しやすい
  • かさばらない
  • 検索できる


医学書は重厚なものが多いため、すぐに本棚を埋め尽くしてしまいます。また、高価であるため断捨離することも憚れます。このため、医局の「モニュメント」と化すことが多いです。


また、分厚い医学書のどこに知りたい情報があるのかを、瞬時に検索できることも電子書籍のメリットです。しかし、メリットばかりではなく、下記のようなデメリットもあります。


  • プラットフォームを提供してる企業がサービス提供を停止するリスク
  • 俯瞰性がない


安価な漫画や雑誌ならいざ知らず、プラットフォームを提供していた企業の都合で、高価な医学書の閲覧サービスが中止されたら目も当てられません。


まだどこの会社が電子書籍のデファクトスタンダードを握るかが分からない状況では、この危惧が現実化する可能性は比較的高いと考えます。


あと、俯瞰性に乏しいため、創造性のある作業をする上では紙ベースの媒体に劣る印象です。ただし、この点については私の能力が古いだけかもしれませんが・・・


辞書の世界では紙ベースの辞書は駆逐されて、電子辞書が主流となっています。 医学書においても、医学辞書や単純な知識を得る目的の書籍から電子化は進むと予想します。






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急げ!ふるさと納税

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本日の朝日新聞デジタルで興味深い記事がありました。今日は平日ですが、いつもと異なり医療と関係の無い話題です。ふるさと納税、返礼品は寄付金の3割まで 総務省通知へ です。




ふるさと納税の返礼品をめぐり、総務省は全国の自治体に対し、寄付額に対する返礼品額の比率を3割までとするよう要請する方針を固めた。自治体間で返礼品の競争が過熱しているため、初めて上限の目安を示す。4月1日付で通知を出す。


ふるさと納税は、一部の自治体がより多くの寄付を集めようと金券や高額な家電などを返礼品に加えている。総務省によると、2015年度の寄付総額1653億円のうち、4割超の約675億円が返礼品調達などに使われているという。


総務省は、調達コストが高いため、必ずしも地域活性化という本来の目的に充てられていない事例があると判断。改善に向けて専門家や自治体の担当者から聞き取りを重ねてきた。


その上で、返礼品額の上限の目安を3割とする▽宝飾品や時計、カメラなどを返礼品に加えない▽高額な物品は返礼品にしない――の3点を盛り込んだ通知を出す方向だ。通知に強制力はないが、大幅に上回る自治体には個別に働きかけるという。  





以前、相互リンクいただいているs-pod先生のブログで、ふるさと納税は急いだほうがよいかもしれません という話題がありました。


当時は「ふ~ん」と思っていただけですが、今日のニュースを見て、現実となったことを確認しました。これは、早く動かなければいけませんね・・・


私の場合、毎月2~3万円ずつコンスタントに寄付を行い、12月になってその年の所得金額が確定した時点で、一気に40~50万円の寄付を行うというスタイルでした。


しかし、今回のニュースを見る限り、4月以降は大幅に返礼品の金額や種類が制限される可能性が浮上しました。 現在の私のスタイルでは、返礼品の大幅ダウンは避けられません。


たしかに、ふるさと納税は受益者負担の原則にそぐわないと思います。 ただ、個人レベルで理想論を述べても仕方ないので、現実路線として今回の総務省の通知に対応したいと思います。


具体的には、3月中に80万円ほどの寄付を行おうと思います。あと1週間しかありませんが仕方ないですね。突然降って湧いたふるさと納税週間の始まりです。。。






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12月は ” 爆買 ” の季節

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12月も下旬になり、今年もそろそろ終わろうとしています。
私は、毎年この時期になると必ずやっていることがあります。


それは、税金の管理です。私の資産管理のメインは法人を通じて行っていますが、医師個人の給与所得をコントロールするために築古木造戸建投資などで節税対策を行っています。


そして、「節税」ではありませんが、税金の還付的な感覚でふるさと納税の調整もこの時期に行っています。毎年12月下旬は、個人青色申告とふるさと納税の金額調整に追われているのです。


まず、築古木造戸建投資のメリットのひとつである経費化ですが、今年の課税所得金額(確定申告書の右上の数字)を睨みながら可能なかぎり12月中に必要物品を購入します。


年を跨ぐと経費化できるのが1年先になるので、必要物品はできるだけ年内に購入するようにしています。このため、私にとって12月は1年のうちで最も消費金額の大きい” 爆買 ”の月です。


経費化できる最大のメリットは、購入する物品が「自分の税率引きの価格」で購入できる点です。例えば個人所得税33%+住民税10%の場合は、下記のごとくです。


・ (賃貸経営で使用する)10万円の PC = 10万円×(1-0.43)=5.7万円
・ (賃貸経営で使用する) 7 万円のクロスバイク = 7万円×(1-0.43)=3.9万円


このように、10万円のPCは、実質的に5.7万円で購入するのと同義となります。かなりの物品は賃貸経営でも使用できるので、4~5割引価格で購入できるメリットはかなり大きいです。


次にふるさと納税ですが、アルバイト収入や不動産所得がある場合には、今年の正確な課税所得金額を算出することは年末になるまで難しいです。


12月下旬になるとほぼ正確な金額が確定するので、そこから計算して足りない金額のふるさと納税を行うことになります。私の場合、今年の予想金額は約80万円でした。


この金額に向けて、1月~11月まで5万円/月ペースでふるさと納税してきました。そして、今週になって最終的な金額が確定したので、この1週間で一気に20万円のふるさと納税を行いました。


このように、税制を知ることで手元に残るお金は激増します。医師は毎年確定申告している人が多いと思いますが、単に機械的に行っているだけではもったいないです。


税制を熟知することで、戦略的に節税することが可能となります。法人に比べて個人は税制の縛りがキツイですが、それでも税制の知識を得ることでかなりの節税は可能なのです。



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ビバ ★ ふるさと納税!

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シルバーウィークの昨日は、のんびり家で過ごしました。
天気も良く、最高にダラダラした一日を過ごすことができてとてもハッピーな気分です。


せっかくの休みなので夕食は少し豪華に行こう! ということで食材をチョイスしました。
選び出したのが下記の食材です。


   お米: つや姫 (山形県飯豊町)
   大トロ・鯵刺身 (静岡県焼津市)
   鰻の白焼き    (高知県四万十市)


お米は魚沼米やはえぬきも悪くないですが、つや姫が私のなかではベストです。特に飯豊町は月が替われば何度でも寄付可能なので、一年中飯豊町のつや姫をいただいています。


今年からふるさと納税の限度額が2倍になったので、単純に昨年の2倍ペースで特産品(お礼の品)がやってきます。食べるのはイイですが、寄付業務も2倍になります。


私の場合は約50のお気に入り自治体リストで管理しているからまだマシですが、今年からふるさと納税を始めた方は結構大変そうです。


そして、一気に寄付すると一度に特産品がやって来るので冷蔵庫に入りきらなくなります。特に海産物はかさばるので注意が必要です。


そして奥さんの協力を得られない方は、忙しい仕事の後にふるさと納税の寄付業務を行うことは苦痛だと思います。そんな方には高額寄付者向けのコースをお勧めしています。


2~3年前までは10万円越えコースは珍しかったですが、今では10~100万円コースを設けている自治体が多いです。これなら数か所の自治体に寄付するだけでふるさと納税を楽しめます。


いつまでこの制度が続くか分かりませんが、納税して良かった! と素直に思える良い制度ですね。そして、ふるさと納税は、税制に疎い医師が勉強する良いきっかけになります。


税制は奥が深いですが、こちらに確定申告の考え方を理解できるようにまとめています。この程度の知識は必須であり、知らないと税制に食いものにされてしまうので是非マスターしましょう。



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勤務医のあなたが開業医並みの収入を得て富裕層に到達する方法!」で提唱した収益マイホームの実践版です。2004年に”お金を生む”マイホームをタダ同然で取得した管理人が、家計のキャッシュフローを劇的に改善できる「収益マイホーム」を解説します。


どうせマイホームを取得するのなら、できるだけ安価に・安全に購入したいと思う方にぴったりのノウハウがぎっしり詰まったマニュアルです。 収益マイホームを購入することで、家賃や住宅ローンの支払から解放される可能性が高まります。


そしてこのことが人生の幅を広げることにもなるかもしれません。 全131ページのPDF版ダウンロード販売で、30日間の返品保証付きです。当直1回分にも満たない価格なので、本マニュアルの手法を実践すれば、あっという間に元が取れると思います。


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表紙画像
                                
タダで自宅を手に入よう! 収益マイホーム購入マニュアル


フルーツ系ふるさと納税が最盛期!

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今月は、フルーツ系のふるさと納税特典品がピークを迎えています。
先週は夕張メロンとマンゴー、今週末はメロン・桃・お米でした。


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今年は40ヶ所程度に寄付予定なので、だいたい毎週1回ふるさと納税の特典品が送られてくる計算です。しかし、フルーツの場合は「旬」があるので、どうしても時期が重なってしまいます。


最近はかなりふるさと納税がメジャーになっています。そして年間何度も寄付可能な自治体や、クレジットカードOKの自治体も増えてきているので、かなり業務が低減化可能となりました。


以前は自治体とのやりとりで疲れてしまうことが多々ありました。しかし最近では、自治体も貴重な財源確保の手段であると認識してきたようで、サービス精神旺盛な所が目立ちます。


私の中で、ふるさと納税は個人所得・住民税に関する全ての節税対策を実行した後に残った、どうしてもこれ以上節税できない部分に対する最後の特典という位置付けです。


しかし、地方の小規模自治体にとってはふるさと納税は貴重な財源となっており、国土の均等な発展に微力ながら貢献できることは嬉しいかぎりですね。


※ ふるさと納税はこちらにまとめていますので、興味のある方は参考にしてください。




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