2016年4月から営業許可を取得して旅館業を営んでいますが、今年の5月以降は苦戦が続いています。とにかく尋常じゃないぐらい宿泊施設建築ラッシュが続いています。


まさに雨後の筍の勢いです。肌感覚として厳しくなってきたなと感じていますが、実際にどれぐらい落ち込んでいるのかグラフ化してみました。系列1は2016年、系列2は2017年です。



稼働率 - コピー



系列1は2016年、系列2は2017年です。横列の1=4月で、12=3月です。昨年比で、6月、7月の落ち込みが激しいです。そして8月もこの分では厳しくなりそうな見込みです。





営業利益 - コピー



次は営業利益です。修繕費をかなり厳しく見積もっているため実際にはもう少し手残り金額は多いですが、こちらも6月以降で落ち込みが激しいです。





粗利率 - コピー



最後は粗利率です。開業当初は65%を超えていたのですが、徐々に低下して現在は55%程度しかありません。この原因は客室単価が下がっていることと、送客手数料の上昇です。


集客力の低下をカバーするために、客室単価を引き下げてOTAの集客オプションを購入しているのですが、供給過多による需給関係の崩れをカバーすることができていません。


あぁ、恐ろしいぐらい先行きが暗いです。。。賃貸へのコンバージョンを考えるラインは営業利益20万円なので、もう少し余裕があります。しかし、1年後はアブナイかもしれません。


急激な経営環境の悪化は肌感覚で分かるものの、
実際に数字化すると、より現実味が増します。つい先送りしがちな現状分析ですが、生き残りのためには必須の作業です。


2015年から始めた民泊は、遵法性の担保が難しいことと収益的にもレッドオーシャン化したので早々に撤退しました。そして収益性悪化の大波は、上流の旅館業にも押し寄せています。


苦労して立ち上げたビジネスからの撤退は辛いものですが、いつまでも拘っていると地獄を見ます。環境が悪化すれば躊躇なく撤退することが肝要です。


幸い、すでに初期投資費用は全額回収しています。あとはどれだけ利益を上積みして撤退できるかだけが問題です。旅館業撤退の時期を探りながら、もう少し頑張ってみようと思います。


そして、このような撤退は、本丸(?)である医療業界も例外ではありません。今はこの世の春の状態ですが、日本経済が沈没すれば医療業界の沈没も不可避です。


技術や専門性への過信は厳禁だと思います。高給を得ているのは技術や専門性の高さではなく、あくまで需給関係によるものに過ぎないことを忘れてはいけないです。。。






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