整形外科医のブログ

中堅の整形外科医が、日々の気付きを書き記します。投資の成功で働く必要が無くなりましたが、社会貢献のため医師を続けています。

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日整会カードは無料の海外旅行保険

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梅雨も明けて、めちゃくちゃ暑いですね!
まぁ、夏だから当然と言えば当然です。


今年も暑い日本を脱出して、明日からしばらく海外に避暑に行こうと思います。「避暑」と言っても、海外のビーチリゾートに行く予定なのですが、日本よりも数段快適に過ごせます。


私は目的地の気候を調べてから候補地を選びます。次に航空券と宿泊費のバランスを考えて渡航先を決定します。7~8月ならモンスーンの関係でバリ島もしくはインドシナ半島東海岸です。


航空券と宿泊先は出発の遅くとも3ヵ月前までには押えます。ここまで実行すると直前までやることが無いのですが、意外と海外旅行保険を忘れがちです。


しかし、海外旅行保険は結構割高です。家族で10日ほど渡航するだけで数万円の保険料が掛かります。そこで、登場するのが、我らが日整会カードです。


日整会カードは無料にも関わらず、下記のような保険が自動附帯されます。詳しい内容が記載された冊子はこちらからダウンロードできます。


    傷害・疾病治療  : 本人・家族会員 200万円
    賠償責任          : 本人・家族会員 3000万円
    携行品損害       : 本人・家族会員 50万円


キャッシュレスでは無いことと、本人・家族会員以外(例えば子供)は保障対象外であることが注意点です。この点以外は、最低限の保障は得られていると思います。


ただ、傷害・疾病治療の金額は少々心許ないです。しかし、他に海外旅行保険が自動附帯されるカードがあれば、その金額が合算されるので保障額が増額します。


私の場合、ブラックカードがあるので、子供も含めてクレジットカードの海外旅行保険だけで全てを賄うことができました。これからは、海外旅行保険で悩むことは無くなりそうです。



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リタイア後も日医医賠責保険OK!

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以前、医師賠償責任保険の保険料を安くする(無料にする)方法
「日本医師会」に入会する方法をご紹介しました。


もし、勤務先の病院が日本医師会への加入を推奨しており、A会員の年会費(=約16万円)を負担してくれるのなら、日本医師会へ加入することで医師賠償責任保険に無料で加入できます。


私も日本医師会のA会員(正確にはA2会員)なのですが、都道府県医師会から「日医医師賠償責任保険の制度改訂に関するお知らせ」が届きました。


内容は、「閉院や医療機関から退職して医業を ” 廃業 ” した後にも賠償責任保険適用を追加する」 というなかなか画期的な改訂のようです。


従来は、廃業(=リタイア)前の医療行為に起因して損害賠償請求がなされた場合には、特例を除いて賠償責任保険が適用されませんでした。


これはかなりコワイ話で、極論すれば医師をリタイアしてもかなりの長期間にわたって医師賠償責任保険に加入し続けなければならないという厳しい現実がありました。


今回の日医賠償責任保険の改定で、日医A会員がB会員(年会費28000円)に異動することにより、これまでは保険の適用が無かったB会員であっても廃業後10年間は保険適用になります。


この改訂のおかげで医療訴訟の心配がかなり緩和されました。ただ、この適用は廃業後(=リタイア後)の医療行為について補償するものではないことは注意が必要です。


リタイア後も週1日程度は医師としての勘を維持するためにアルバイトをしようという場合には、2割の団体割引が利く民間医局などの医師賠償責任保険に加入しておくべきでしょう。




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無料で医師賠償責任保険に加入!

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メインの病院のみの勤務であれば、仮に医療事故が発生した場合でも、その病院が加入している病院賠償責任保険で対応可能なことがほとんどです。


しかし、アルバイトに行っている場合には、アルバイト先で医療事故が発生した場合に備えて、医師賠償責任保険に加入しておく必要があります。


幸い、私はまだ一度も医師賠償責任保険のお世話になったことはないですが、不可抗力の事故も多いのでアルバイトをするのなら医師賠償責任保険への加入は必須だと考えています。


この医師賠償責任保険は結構高価で、1事故について最大2億円の支払限度額を確保しようとすると、団体割引の利く民間医局などで申し込んでも保険料は年間46,000円程度掛かります。


仮に20年間保険料を支払い続けた場合、総額が100万円近くになってしまいます。米国と比べると破格に安い保険料らしいのですが、それでも100万円という金額にはげっそりします。


そこで、医師賠償責任保険の保険料を安くする方法が無いかを調べたところ、意外なところに抜け道があることを発見しました。その方法とは「日本医師会」に入会することです。


日本医師会は、47の都道府県医師会から構成されており、それぞれの医師会は独立した法人組織です。まず地区医師会と都道府県医師会に入会した上で、日本医師会へ入会します。


日本医師会医師賠償責任保険の保険料は日本医師会の会費の中から自動的に支払われますので、同会の会員が損害保険会社と個別に保険契約の手続きを取る必要はありません。


保険会社から損害賠償金として支払われる補償限度額は1事故あたり最大1億円、年間1億円となっており、訴訟費用、弁護士費用等の訴訟費用は別枠となっています。


もし、勤務先の病院が日本医師会への加入を推奨しており、年会費(=16万円程度)を負担してくれるのなら、日本医師会へ加入することで医師賠償責任保険に無料で加入できるのです!


尚、下記の点には注意が必要です。
① 日本医師会医師賠償責任保険の免責金額は100万円
② 日本医師会には医師賠償責任保険未加入のタイプがある


勤務先の病院が日本医師会の年会費を負担してくれるのなら問題無いのですが、負担してくれない場合には2割の団体割引が利く民間医局の医師賠償責任保険を推奨します。


最高の1事故につき最大2億円の支払限度額であっても、保険料は年間58,000円 → 46,000円程度となります。10分程度のネット上の手続で完了するという利便性もメリットですね。



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日整会カード付帯の海外旅行保険

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実は、今日から香港旅行です!
大家族なので準備がとても大変でした。


今回の旅行もいつもどおりに全てネット上で手配・決済を行いました。航空券・ホテルはエクスペディアで決済しているので、最近では海外旅行でも旅行代理店に行くことは全くありません。


ここで問題になるのが海外旅行保険です。空港で購入する保険料は高額なのでなんとかならないものかと思案していると、週刊ダイヤモンドでクレジットカード付帯保険の記事がありました。


通常、クレジットカードで航空券やホテルの支払いを行った場合のみ付帯されますが、われらが日整会カードは支払無しでも海外旅行傷害保険が付帯されているとのことでした!


日整会カードは年会費無料のゴールドカードなのですが、提携カードのためホームページを調べても該当する補償内容の記載はありませんでした。


そこで、コールセンターに連絡して小冊子を送ってもらいました。2014.3月現在の主な補償内容は下記のごとくです。家族会員も同額の補償ですが、カード保有者以外の家族は対象外です。


傷害
死亡・後遺傷害:最高5000万円
治療費用: 200万円程度

疾病
治療費用: 200万円程度

賠償責任: 3000万円程度

携行品損害: 1旅行につき50万円程度、保険期間中100万円程度

救援者費用: 200万円程度


傷害や疾病の治療費用が200万円と少なめですが、それ以外はかなりいい感じの保険だと思います。治療費用以外は日整会カードだけで充分だと思いました。


今まで、日整会カードを保有しているメリットは、ゴールドカード会員用の無料空港ラウンジを利用する程度だとおもっていましたが、旅行保険もがとても充実していることに気付きました。


このような価値あるクレジットカードを、年会費無料で保有できるようにしてくれた日本整形外科学会に感謝です!


※ 私が運営するホームページからカード付帯保険の小冊子をダウンロード可能できます。
※ カード保有者以外は補償対象外なので、子供には別途保険を掛ける必要があります。


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効率の良いふるさと納税の方法

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ふるさと納税の利用方法 のつづきです


ここまでふるさと納税の概略を説明してきましたが、もう少し詳細なところを考えてみたいと思います。まず、税額控除の計算は下記のとおりです。


住民税から控除

 ① 基本控除額
     (寄付金-2000円) × 10% 
 ② 特例控除額(ふるさと寄付金のみに適用され、個人住民税所得割額の1割を限度)
     (寄付金-2000円) × (90%-0~40%(寄付者に適用される所得税の税率))


所得税から控除
 ③ (寄付金-2000円) × 0~40%(寄付者に適用される所得税の税率)


住民税と所得税を合計した税額控除は①+②+③となります。つまり、寄付金から2000円引いた金額が全額控除されます。ポイントは②の住民税の特例控除額が個人住民税所得割額の1割を限度としていることです。ここがボトルネックになるので、全額税金控除できる最大の寄付金額は下記のとおりです。


 個人住民税所得割額   ×  10%  ÷  (90%-0~40%(寄付者に適用される所得税の税率))


例えば、個人住民税所得割額が170万円の場合、17万円 ÷  (90%-33%)  = 298245円となるのです。もちろん、これ以上の金額も寄付可能ですが、税金は全額控除ではなくなるため、少しずつ不利になっていきます。


実際にふるさと納税する際のポイントは、上で求めた合計いくらの寄付金額までなら、ほぼ全額控除されるかをしっかり把握することです。この例の場合、30万円に向けて年初は毎月2万円ペースで寄付を行い、当年度の所得金額がある程度固まってくる年末にスパートをかけて目標金額(この場合30万円)に到達します。


更に、クレジットカードで寄付が可能な自治体ではカードのポイントがつきます。例えば、楽天カード などではポイント交換率が1%なので30万円なら約3000円分のポイントが付くのです。


多くの自治体は10000円以上の寄付から特典品が付きますが、中には3000~5000円以上からの自治体もあります。時価ベースでいくと寄付金額の半額程度のものが多いですが、中には寄付金額以上の自治体もありますので、「ふるさとチョイス」や「ふるさと納税 特産品 情報局」から情報を集めるとよいでしょう。


ふるさと納税で実際に贈られて来た特典品を御紹介します につづく



※ ここまでのふるさと納税の話を、私の運営するHPにまとめました。

※※ 2013.7.11 追記
通りすがりの40台のおっさん 様から、課税所得金額 ⇒ 個人住民税所得割額の間違いではないか?という御指摘をいただきました。私の記載ミスだったので訂正させていただきました。貴重な御指摘をいただき、誠にありがとうございました!



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