整形外科医のブログ

中堅の整形外科医が、日々の気付きを書き記します。投資の成功で働く必要が無くなりましたが、社会貢献のため医師を続けています。

遠隔医療

スマホで遠隔医療可能?!

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先日、ケアネットで興味深いニュースを拝読しました。
スマホ写真で皮膚科の遠隔医療は可能 です。




 スマートフォンのカメラ機能の進歩(写真画質と画像転送の両方)は、患者と医師を直接つなぐ遠隔医療を成立させ、患者が治療を受ける機会を改善するのではと期待されている。では、小児皮膚疾患を、親から提供されたスマホ写真で正確に診断できるのか。米国・フィラデルフィア小児病院のDaniel M. O’Connor氏らによる前向き研究の結果、そうした方法で、正確な治療を提供可能なことが示された。


 研究グループは、2016年3月1日~9月30日に、フィラデルフィア小児病院の小児皮膚科クリニックにおいて前向き研究を行った。研究の主要目的は、親から提供されたスマホ写真に基づく診断と、対面診察での診断の一致率を評価することであった。また、副次目的は、親が写真の撮り方について指導を受けた場合と受けなかった場合とで、前記の一致率に影響がみられるかを評価することであった。


 対象は40組の親子(女児22例、男児18例、平均年齢[±SD]:6.96[±5.23]歳)。登録後、スマートフォンを用いて最も良い写真を撮影する方法について指導を受ける(簡単な3つのステップから成る方法が記載された指導シートを渡す)介入群と、何も指導をしない対照群とに、半々に無作為に割り付けられた。そして、割り付けに基づき、診察室で親はスマートフォンで子供の気になる部位の皮膚写真を撮り、電子カルテにアップロードして送信した。その後、基本的な問診調査などを完了。そのうえで全例が、外来スケジュールに基づき2人いる医師のうちどちらかの対面診察を受けた。一方で、遠隔医療専門医が、アップロードされた写真と問診調査などの情報を基に診断を行った。  

一致率は、評価者間で偶然起き得る一致を考慮してCohenκを用いて評価した。


主な結果は以下のとおり。

  • 全体において、写真に基づく診断と診察に基づく診断の一致率は83%(95%信頼区間[CI]:71~94%、κ=0.81)であった。 
  • 写真の画質が診断するのに十分高かった37組のサブグループにおいて、診断の一致率は89%(95%CI:75~97%、κ=0.88)であった。
  • 介入群と対照群で、一致率に統計学的な差はなかった(85% vs.80%、p=0.68)。 
  • 診断に迷う症例については、適切なフォローアップが提案されていた。





これは、なかなか興味深い記事だと思いました。最近、私は遠隔医療に興味を持っています。きっかけは、オンラインサロンでの遠隔医療に関する議論でした。


著書の中で、医師に襲いかかる5つの脅威のひとつとして遠隔医療に言及しています。しかし、執筆した2016年6月当時は、遠隔医療が注目されている状況ではありませんでした。



あれから1年ほどして、遠隔医療の萌芽があちこちでみられるようになりました。まだ将来的にどのような形になるのか分かりませんが、医療界を変革する可能性を秘めています。


サロンで活発に議論していると、自分だけではスルーしていた着目点がたくさんあることに気付かされました。もしかしたら、時代の転換点に居るのかもしれないな。。。


今回の米国からの報告も、それを支持しているように感じます。もちろん、カラーバス効果もあると思いますが、遠隔医療からますます目が離せなくなってきたと感じています。






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死亡診断書まで遠隔で?!

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先日、医師会から送られてきた雑誌をパラパラ眺めていると、興味深い記事を発見しました。対面診察なしでの死亡診断が可能になるとのことです。


医師会雑誌とともに、9月に厚労省が提示した「情報通信機器(ICT)を利用した死亡診断等ガイドライン」の小冊子が送られてきました。



内容を拝見しましたが、難解なガイドラインなので、最後まで読み進める気持ちが失せてしまいました。普段自分がおこなっていることを、単に文章化しているだけなのですが。。。


ざっくり言うと、テレビ電話などの情報通信機器(ICT)を用いて、医師による対面での診察を行わなくても死亡診断書を交付できる要件や手順などを示したガイドラインです。  



対象者は、延命措置を希望しない終末期患者で、医師が対面での死後診察を行うのに12時間以上かかるケースです。


研修を受けた看護師が、死の三兆候の確認などの情報を情報通信機器(ICT)で遠隔地に居る医師に報告することで、死亡診断書を交付できるようになります。


今後、厚生労働省は情報通信機器の整備や看護師の研修を進め、遠隔での死亡診断を行える体制を整備する方針です。


離島や過疎地域では、医師がすぐに死後診察できないこともあります。死亡診断書がないと火葬の手続きを進められないため、遺体を長期間保管したり搬送せざるを得ません。


更に、在宅や介護施設など病院以外の場所での看取り件数の増加が予想されています。団塊世代が後期高齢者に突入するので、社会情勢としては待ったなしの状況です。


ただ、医師会の本音としては、あまり推進したくない施策のようです。OTC薬のネット販売解禁問題同様に「蟻の一穴」となって医師の裁量権が侵害される可能性があるからです。



このあたりの政治的なかけひきは私にはよくわかりません。ただ、ICTの普及は確実に遠隔医療の方向に舵を切っているように感じます。





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