整形外科医のブログ

投資の成功によって30歳代で経済的自由を達成しました。 医師起業家として年商10億円企業を目指して日々奮闘中

流動性を株式で所有する問題点

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現在、管理人は土地の購入を検討しています。この土地は、昨年末に所有物件のひとつを売却した際にお声掛けした不動産業者様からの紹介物件です。


とある金曜日の夕方にそろそろ帰宅しようとしていた際、この不動産業者様から電話がありました。少し前から「○○市(私の住む街)で新規物件が出そうです」という連絡がありました。


特に期待することもなく「決まったらご連絡お願いしますね~」と聞き流していました。しかし、その日に電話口で新規物件の立地と価格を聞いて驚愕しました。


某旧帝国大学医学部附属病院から約20mしか離れていない、極めて希少な立地だったのです!しかも幹線通り沿いで、相場250万/坪に対して希望価格がたったの160万円/坪・・・。


クリニック開業は立地が全てなので、この大学出身のドクターにとっては垂涎の立地と言えます。私に開業の意志は無いですが、これは何としてもモノにする必要があると思いました。


一旦電話を切って気持ちを落ち着けてから10分後に満額買付を入れました。しかしここからが大変です。現状では具体的な建築計画が無いため、基本的に融資を受けることが難しいのです。


これは、銀行に土地を資産価値上昇を目的で購入すると見做されるためです。このあたりの感覚は自己使用目的の住宅ローンとは全然違います。


しかし、希少な立地なので購入できるチャンスがあるのならば是非モノにしたいと考えました。そこで融資申し込みをするものの、最悪のケースの現金購入をシュミレーションしてみました。


私は流動性資産を現金ではなく上場株式で所有しています。高配当のJ-REITを2008年~2009年にかけて取得しているため、毎年の分配金でかなり潤沢なCFを得ています。


この形態で流動資産を所有することに関して何ら疑問を抱きませんでした。しかしイザ現金化する必要性に迫られたときにひとつの大きな問題点が存在することに気付きました。


私の場合、有価証券の含み益率が約150%です。例えば1000万円で購入した株式が2500万円に値上がりしたとすると、税率が20%なので、譲渡益課税額は300万円となります。


つまり、税金を加味すると時価総額の90%弱しか実際の現金として利用できないのです。これは簿外の負債を抱えていることと同義です。


相続に際して、相続税部分を簿外の負債として計上することを失念していることが問題になりますが、これと同様のことが含み益を抱えた金融資産にも当てはまるのです。


検討の結果、当たり前ですが今回の土地購入にあたっては銀行融資を利用した方が有利だという判断に至りました。難しい交渉になりそうですがベストを尽くしたいと考えています。




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骨軟部腫瘍のWHO分類改訂点

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Medical Tribune 2014年3月13日号に興味深い記事がありました。
骨軟部腫瘍のWHO分類改訂点を解説」です。以下、Medical Tribuneからの転載です。


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2013年には骨軟部腫瘍の世界保健機関(WHO)分類が約11年ぶりに改訂され,代表的な疾患が削除された一方で新たな疾患概念が追加されるなどした。産業医科大学放射線科学教室准教授の青木隆敏氏は,第33回日本画像医学会の教育講演「骨軟部WHO分類の改訂をめぐって」で,日常診療で接する機会の多い骨軟部腫瘍を中心に特徴的な画像所見や改訂点を解説した。


富破骨型巨細胞腫瘍に関する章は,巨細胞腫瘍(GCT)の単独腫瘍名から富破骨型巨細胞性腫瘍(osteoclastic giant cell rich tumours)にカテゴリー名が変更された他,良性に小骨巨細胞性病変(giant cell lesion of the small bones)という概念が新たに分類された。


次に軟部腫瘍では,2002年版で悪性線維性組織球腫(MFH)と呼ばれていた腫瘍が粘液線維肉腫や多形型平滑筋肉腫,未分化多形肉腫(undifferentiated pleomorphic sarcoma)などに再分類されたが,今回の改訂からは未分化多形肉腫(undifferentiated pleomorphic sarcoma)がさらに未分化/未分類肉腫(undifferentiated/unclassified sarcoma)という名称に改められ,軟部悪性腫瘍の代表的疾患とされていたMFHの腫瘍名は完全に除外された。


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以上の2項目が、腫瘍は専門外の私が”ほっ~”と思った事項です。GCTは日常診療で比較的接する機会が多いですが、”富破骨型”という良く分からない名称になったのが印象的です。


悪性線維性組織球腫(MFH)という名称が無くなったことも驚きました。確かにMFHの中にもさまざなタイプがあり、肩関節周囲炎的な概念だと思っていました。


しかし、一般診療で悪性軟部腫瘍に接する機会が非常に少ない腫瘍非専門医にとっては、MFHの方が疾患のイメージできて良かったのですが・・・



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ガイドラインに準拠してわかりやすくコンパクトにまとまった良書です。概論が最初の30ページ程度なので、これはあらかじめ通読するとよいでしょう。各論は原発性骨腫瘍、腫瘍類似疾患、転移性骨腫瘍、軟部腫瘍、骨系統疾患、代謝性骨疾患の6章に分かれています。各章とも疾患ごとに、豊富な写真でわかりやすく解説されています。



                      

 骨・軟部腫瘍および骨系統・代謝性疾患 (整形外科専門医になるための診療スタンダード 4)


米国でサプリメント不使用勧告

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Medical Tribune 2014年3月6日号に興味深い記事がありました。
「サプリメント使用に関する勧告を改訂」です。以下、Medical Tribuneからの転載です。


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米国予防医療サービス対策委員会(USPSTF)は,心血管疾患(CVD)やがんの初発予防を目的としたビタミンやミネラル,あるいはそれらの成分を複数組み合わせたサプリメントの使用に関する勧告を改訂した。改訂に伴い,勧告にはCVDあるいはがんの予防を目的としたビタミンE使用は「勧めない」ことが追加された。  


なお,同勧告はUSPSTFのウェブサイトおよびAnn Intern Med(2014年2月25日オンライン版)で公表された。


米国ではサプリメントの使用は広く普及しており,2010年における栄養補助サプリメントの売上高は281億ドルに上っている。サプリメント業界の調査によると,多くの医師や看護師が健康増進を目的にサプリメントの利用を患者に勧めているという。  


USPSTFは2003年,健康な成人におけるCVDあるいはがんの初発予防のためのビタミン,ミネラル,マルチビタミン,マルチミネラルのサプリメント使用に関する勧告を発表。ビタミンA,C,E,葉酸や抗酸化物質配合のマルチビタミンについて「エビデンス不十分(I statement)」とした他,βカロチンについては「使用を勧めない(D recommendation)」としていた。  


今回の改訂に当たってUSPSTFは最新研究をレビュー。その対象となった研究の参加者はおおむね50歳以上であった。なお,小児や妊婦,慢性的に不健康,入院中,あるいは既知の栄養欠乏症がある者は勧告の対象外としている。  


レビューにより,βカロチンとビタミンE以外のサプリメントによるCVDあるいはがんに対する初発予防については,「利益と不利益を評価するためのエビデンスが不十分(I statement)」と結論。またβカロチンに加え,ビタミンEについても効果がないことを示す新たなエビデンスが増えていたため,予防目的での使用は「勧めない(D recommendation)」とした。


さらに,ビタミンD,カルシウム,セレン,葉酸の使用についても今回新たにレビューを行ったところ,ビタミンDによる心血管イベントあるいは心血管死の抑制効果は3試験中2試験で示されず,がん予防を目的とした介入試験でも差は示されていなかった。  


セレンやセレン配合剤の2試験でもCVDの予防効果は示されておらず,がんについては追加解析でセレンが不足する男性でがん発症率の低下が示唆されたものの,全体的には一貫した結果が得られていない。葉酸の介入試験ではCVDの減少は見られず,介入群で前立腺がんによる死亡の増加が認められているとしている。  


なお,2013年11月に公表された改訂案に対するパブリックコメントを受け,肺がんリスクの高い者に対してβカロチンの有害性を強調する表現が追加されるなど,改訂案の一部が修正された。

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サプリメントの愛用している高齢者は多いと思いますが、この風潮に対する警告だと捉えました。ただ、この手のニュースによって利益を得る団体は無いので日本では黙殺されている印象です。


やはり、サプリメント業界(製薬業界も含む)と利益関係の無い、われわれ医師が微力ながらも外来で都度啓蒙していくしかなさそうです。


しかし、ただでさえ時間の無い外来中に「サプリメントは服用しても効果が無く、お金の無駄だから購入を止めた方が良い」という説明を毎回行うことは非常に難しいのが現状です。


そこで私は、「サプリメントを購入するお金があるのなら、そのお金で美味しい食事に行った方が良い選択枝だと思います」という殺し文句(?)を常用しています。心に響くでしょうか(笑)?




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