今週号の週刊ダイヤモンド( 2020年 2/29号 )は興味深い特集でした。お題は 地震、水害に強く、資産価値が下がりにくい マンションランキング1410 です。







究極的には区分所有に資産性がほとんど無いと考えているので、マンションには全く興味の無い私ですが、今回の特集記事では1か所だけ刺さるところがありました。


それは、34ページに掲載されていた1994~2019年の東京都の新築マンションの平均価格と平均面積の推移のグラフです。



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このグラフは非常に含蓄に富んでいます。まず最初に述べておかなければいけないことは、このようなグラフが意味を成すのは日本だけということです。


1994年といえば今から25年前ですから、そのような古いデータは、日本以外の国では何の意味もありません。その理由は通貨価値も地価も全く異なるからです。


ニューヨーク、ロンドン、パリ、香港、上海、ニューデリー、シドニーといったメジャーな不動産市場においては、通貨価値下落+地価暴騰のため現在との比較は無意味です。


一方、日本においては通貨価値・地価ともほとんど変化が無いため、首都・東京においても十分比較に耐え得るデータ価値があります。う~ん、少し寂しいですね...。


それはさておき、このグラフから読み取れることは、区分所有のような歪な不動産であっても、購入時期によって如実に勝ち負けが決まることです。


見るべき視点は「23区の狙い目です。2000~2006年がマンション購入には最適な時期であったことが分かります。


一方、2015年以降はかなり割高な状況が続いています。2000~2006年比では1.5倍以上も割高なので、この時期に終の棲家として購入した層には厳しいグラフです。


不動産は価格が大きいので、購入時期によってリカバリーが利かないほどの差が生まれます。不動産購入にかかる不都合な真実を心に留めておくべきだと思いました。







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