コロナ後の新常態を探る動きが活発化しています。そんな中で日経新聞に気になる記事がありました。消えゆく株価上昇期待 投資の目的に変更迫る です。
ここで考えるべきことは、世界経済の成長率が一段と低下するなか、リターンを求める株式投資が今後も有効かどうかだ。過去14年余を振り返っても、世界の株式市場の半数は株価指数が下落した。
さまざまなリスクに備えるための資産分散は必要だろうが、「もうける」という発想は棚上げのときかもしれない。
驚くべきことに 2005年12月を基準とすると、主要40か国の半数は当時の株価を下回っているとのことです。普段から見慣れている米国、中国、日本などの株価推移は例外的でした。
世界は2008年のリーマンショックを機に変わりました。ショック前の10年間（98～07年）は6.2％も成長していたのに、ショック後の10年間（10～19年）は3.7％に低下しています。
今回のコロナ禍で世界は分断されたので、更に成長率が低下する可能性が高まりました。つまり、コロナ後の新常態は、低～無成長となるかもしれないのです。
市場全体を見渡せば一部の成長企業と多くの成熟・衰退企業が混在し、物価調整後の実質リターンの平均値はゼロに近いかもしれない。とすれば投資目的は「リスク分散」や「投資を通じた知恵比べ」といったことになるだろうか。
実は私も同様のことを考えていました。株価は永久に右肩上がりというのは幻想に過ぎず、米国株の VTIや、世界株のVTに長期投資しても、成果を得るのは難しいかもしれません。
成長率がゼロに近づけば、超長期でみると株価指数の上昇率もゼロとなって横ばいになります。つまり、バブル崩壊後の日本の株式市場のような横這いの市場になってしまうのです。
このような世界では「長期に保有していれば高い確率でリターンが得られる」と前提は成り立たず、「リスク分散」や「投資を通じた知恵比べ」という戦略への転換が望まれます。
現在主流の「VTをドルコスト平均法で購入して超長期保有する」という投資戦略では、株式投資の果実を得ることはできなくなる可能性が高いのです。
現在の世界の中心は米国なので、米国で発生している事象が地球全体の状態であると思いがちです。しかし、実際には 2005年12月比で、世界の半数は株価の成長が止まっています。
コロナ後の新常態は未だに全容がはっきりしませんが、実質的な経済成長や株価指数上昇は望み難くなることが予想されます。
もちろん、ヘリマネが実行されているので米国ドルベースでの株価指数は上昇するでしょう。しかし、通貨価値下落スピード以上の株価上昇は期待しない方がよいかもしれません。
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