日経ビジネスに興味深い記事がありました。
持ち家VS賃貸論争、データをみれば結論は出ている です。



住宅情報サイトだけでなく、様々なウェブサイトで不動産関連の鉄板記事となっているのが「持ち家か賃貸か」という議論だ。しかし多くの記事は結局、結論を出さないまま、読者に判断を任せて終わるものが多いように思う。

しかし筆者が統計データを分析した結果、結論は明白だ。世の中の実態を見れば、持ち家に軍配が上がる。



著者の宋健氏はリクルート住まいカンパニーの所長でした。私は、リクルート時代には毎年のように賃貸市況に関する講演を拝聴していました。非常にロジカルな方という印象です。


さて、持ち家と賃貸物件の両方を所有している立場では、宋氏の主張は肌感覚に合います。普通に考えて、賃貸が有利なはずがありません。


ただ、物件オーナーのポジショントークで言えば「持ち家と賃貸は結局同じです!」ということを皆が信じてくれればウハウハです(笑)。


今回の宋氏の主張は、不動産投資家の立場では理解しやすいです。不動産投資は事業でもあるので、様々なコストがかかります。しかし、これらのコストは賃借人には見えないです。


  1. 家主の利益
  2. 家賃滞納リスクに対するコスト
  3. 空室リスクに対するコスト
  4. 原状回復コスト
  5. 入居者募集コスト
  6. 賃貸物件の金利>住宅ローン金利の差額コスト



上記③以外のすべてが賃料に含まれています(宋氏は③も含めていますが、実際には賃料への転嫁は厳しいと思います)。


これらのコストを負担しなくてよい持ち家は、賃貸と比較して有利であると言わざるを得ません。この結論は、持ち家派の購入した物件価値が凪の状態であるという前提です。


実際には不動産市況はダイナミックに変化しています。もちろん、地方・郊外圏で地価下落が止まらないエリアであれば、賃貸の方がマシだったということも起こりえます。


一方、医師で多いのは都市部にマイホームを購入しているパターンです。この層は、2013年以降の不動産価格高騰のプラス影響をモロに受けています。


2002~2012年に都市部でマイホームを購入した層と、それ以外(賃貸派も含む)は絶望的なほどの格差が生じました。


そう考えると、深く考えずに「賃貸の方が自由でリスクも低いため有利だ」と喧伝するのは罪なことだと思います。真実は、不動産市況が凪であれば持ち家有利 なのです。







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