7月1日に2021年度の路線価が発表されました。
毎年、私は所有物件の路線価を集計しています。
参考： 2020年、2019年、2018年、2017年
2021年度の路線価は 2021年1月1日時点を評価時点とするため、2020年から続くコロナ禍の影響をモロに受けています。このため、久し振りに所有物件も路線価も下落しました。
上のグラフは主な所有物件の路線価の推移です。上の 5つが現在も所有している物件で、上から6～8は売却済みです。参考までに一番下には唯一の郊外立地の貸家を入れています。
まともに価格がついている上の 6物件は、横ばい 2物件で下落が 4物件です。所有物件の下落率は、それぞれ－1.32％、－1.67％、0％、－2.38％、0％でした。
コロナ禍にもかかわらず健闘していますが、実際の不動産マーケットの肌感覚ともほぼ合致しています。現時点で地価はほとんど下げていないのです。
既に売却している上から 6つ目の物件の下落率は－14.29％とかなり大きかったようです。この物件はインバウンド需要で地価が高騰していたので仕方ない面があります。
一方、路線価の低い物件（地方・大都市郊外立地）は、コロナ禍においてもほとんど影響がありませんでした。最近はあまり路線価の低いエリアに興味が無いので勉強になりました。
路線価が低すぎて上のグラフからは 2020年からの変化を読み取れませんが、1物件を除いて実際に横ばいでした。
コロナ禍でもほとんど影響が無かったことはある意味驚きですが、逆に何が起きても地価は上昇しない感があるように見えてなりません．．．。
全国的な路線価推移の分析では、大都市中心部の地価はインバウンドの影響が大きかったエリアの下落率が大きいものの、それ以外のエリアの影響は軽微だったようです。
私の所有物件でも同じ傾向が窺えました。やはりひとつの需要に依存しすぎるエリアは不安定なのでしょう。多層的な需要があるエリアで投資を進める優位性を再認識しました。
不動産投資を始めて18年目ですが、久し振りにマーケットが調整して新鮮な感覚でいます。このままでは不動産欲しい病を発症しそうです（笑）。
しかし、事はそれほど単純ではありません。たしかに物件価格はほとんど下落していませんが、賃貸相場がかなり下落しているエリアが増加しています。
この傾向は店舗物件だけではなく住居系物件にも当てはまります。恥ずかしながら私の物件も近年稀にみるレベルの空室率の高さで苦しんでいます。
そうは言っても、基本的に賃貸人や不動産投資家は体力がある法人が多いです。このため数年程度の賃貸相場下落であれば大局に影響はなさそうです。
ライバルたちに負けないように財務的な体力を温存しながら、不動産市場に留まり続けてチャンスを狙っていきたいと思います。
市場から強制退場させられない限り、不動産投資のスパンは極めて長いです。毎年 7月1日に所有物件の棚卸を行って状況を客観的に把握しようと思います。コロナ禍に負けるな！
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