日々さまざまなジャンルのことをあれこれ考えていますが、最近いつも心のどこかに引っかかっていることがあります。それは「この先どのように生きていくのか？」についてです。


具体的にはアーリーリタイアを含めた今後の生き方について思いを馳せる機会が増えました。受動的にアーリーリタイアしそうになったことがありましたが、今回はもう少し能動的です。


私の投資家仲間は、次々とサラリーマンをリタイアしていきます。次は誰がリタイアするのか？と言った話題がよく出ますが、不思議と私に関してはそのような話題になりません。


この理由は、私が医師であることが原因だと思います。では、なぜ医師はアーリーリタイアに結びつかないのか？　やはり、ふつうのサラリーマンとは違って高度専門職だからだと思います。


私の身の周りでは開業してかなり羽振りの良い人でもアーリーリタイアを実行した人を見たことがありません。アーリーリタイアする医師は全国的にもかなり稀有な存在ではないでしょうか。


医師でアーリーリタイアを考える人はかなりの少数派だと思いますが、全国には同じようなことを考えている人が少しは居ると思うので、アーリーリタイアに関して考察したいと思います。


まず収入面に関してですが、病院経営者や多施設展開クリニックの院長を除くと、大多数の勤務医・開業医の収益構造は、自分の時間と収益を交換する時間労働者です。


このためアーリーリタイアすると、その瞬間に収入が途絶えてしまうという致命的な特徴があります。このため60歳を過ぎても（もしくは生涯現役！）働くことが普通の感覚になっています。

上記は2016年4月の私の手取り収入をグラフ化したものです。メインで働いている病院の労働所得は全体の1/4強で、アルバイト先の給与所得と合わせても労働所得は全体の半分弱です。


全体の半分強はいわゆる不労所得です。しかし、不動産所得はそれほど多くなく、全体の1/6しかありません。残りは事業系所得と株式配当や太陽光発電売電収入等の権利系所得です。


資産規模の割りに不動産所得がそれほど多くない理由は、郊外の高利回り物件をどんどん売却して、都市中心部の資産性は高いが利回りの比較的低い物件に買換えたからです。


よくサラリーマンが不動産投資でアーリーリタイアする話がありますが、実際にゼロから始めて月間フリー・キャッシュフロー（CF）が100万円を超える人はかなり少数派です。


表面利回り10％の物件を融資期間30年・フルローンで購入した場合、手残りCFは2～3％しかありません。月間CFが100万円を超えるためには5億円以上の投資を行う必要があります。


額面で月間100万円のCFといっても、その背後に5億円×30年の借金があるようでは、私なら怖くて夜も眠れないです・・・。物件が郊外のRC造1棟マンションばかりだとかなり危機的状況です。


このため数億円程度の不動産投資では、医師のサラリーを超えることは難しいのが現状です。つまり、医師が不動産投資のみでアーリーリタイアするのは現実的ではないと言えます。


しかし、事業系所得や権利系所得をバランス良く組み合わせれば、アーリーリタイアも可能ではないか？　と思うかもしれません。実際に可能だと思いますが、私は実行に移しません。


それは2008年のリーマンショックの経験があるからです。医師の中で、リーマンショックがどれほど凄まじい状況だったのかを正確に理解できる人は少数派だと思います。


何故なら、医師は医療保険制度に守られた準公務員なので、リーマンショックの影響をほとんど受けなかったためです。私は株式投資と不動産経営の両面から大きな試練を受けました。


2008年11月から底の抜けたバケツのように暴落するJ-REITに対して、所有資金と毎月のCFの全てを投入して半年以上にわたって買い向かえたのは、安定的な給与所得があったからです。


また、不動産経営では2008年10月から事業系オーナーからの退去申告が相次ぎました。目端の利く経営者ほど動きが迅速で、彼らの感じる恐怖を私も感じ取らざるを得なかったのです。


このような大規模なショックを経験すると、収入の種類は多いほど有利であることが身に染みて分かりました。そして、大規模なショックはチャンスでもあります。


次に来るショックまでは現在の収益ポートフォリオを維持することで、大きなチャンスをモノにしたいと考えています。このような理由で私はアーリーリタイアを思い止まっているのです。

管理人監修の「勤務医の、勤務医による、勤務医のための資産形成マニュアル」です。高度な医療技術で社会貢献するためには経済的安定が不可欠！　という信念のもと、管理人は多くのメンターから指導を受けました。

その指導内容をまとめたものが本マニュアルです。その指導内容をまとめたものが本マニュアルです。既に資産運用をしている方でも、勤務医のアドバンテージを生かした新しい考え方が見つかるかもしれません。

PDF版の販売で、30日間の返品保証付きです。当直１回分にも満たない価格なので、本マニュアルの手法を実践すれば、あっという間に元が取れると思います。 尚、医師以外の方のご購入はご遠慮ください。

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昨年の秋に2015年3月末の異動をほのめかされましたが、結局正式な辞令は下りませんでした。ちょっと肩透かしをくらった形ですが、アーリーリタイアを真剣に考えるきっかけになりました。


自分の中では完全に医局を辞するつもりだったので、この2週間ほど精神的には宙ぶらりんの状態が続いています。しかし、一度辞める方向に傾いた気持ちを修正できそうな気がしません。


何となく消化不良な気持ちがどこから来るのかを自分なりに分析してみました。まず、現在の自分が最も望んでいることは何かを考えると、それはやはり「自由な時間」でした。


とにかく家族と過ごせる自由な時間が欲しいのです。それを達成するためには、少なくとも現在の環境を変える必要があります。


最も手っ取り早いのは退局して完全リタイアすることです。しかし、私の出身大学は医局の力が非常に強力なので、いきなり「3月末に辞めさせてもらいます！」とはとても言えません（笑）。


どうせ医療業界から卒業するならそれでもいいんじゃない？　と思う方も多いと思いますが、アーリーリタイアしても整形外科専門医の資格は維持するつもりです。


整形外科専門医の資格継続条件が厳しくなる予定のため、週1回程度は外来を行い症例報告の提出に備える必要があります。このため医局と喧嘩別れすることはできれば避けたいのです。


では、円満退局するにはどうすれば良いのか？もちろん、医局の言いなりになるのが無難なのでしょうが、私の出身大学の場合には1年後の退局ということになります。


う～ん、一度辞める気持ちになった以上、それほど長期にわたって我慢することはちょっと難しいです。次善の策としては、医局に在籍したまま現在の職場の勤務日数を減らすことでしょうか。


しかし、よく考えると何故ここまで悩む必要があるのでしょうか？　3年前に日本を代表する某上場企業をアーリーリタイアした友人は、申告から1ヶ月で退職したそうです。


先月にその友人も含めた不動産投資仲間達と旅行に行った際に、私もアーリーリタイアしようと思うと話をすると皆に大反対されました。


自分がアーリーリタイアしておいてよく言うなと思いましたが、やはり現役の医師は貴重な存在のようです。せっかく友人に医師が居るのに、リタイアされたら困るといったところでしょうか（笑）。


実は、昨年購入した某旧帝国大学医学部附属病院前の物件が、来月中旬にコインパークとしてオープンします。この物件は一括貸しなので、月額40万円ほどの定期収入が上積みされます。


既に、これ以外にも8か所の物件やJ-REITおよび太陽光発電所を所有しているため、自分の時間と引き換えに勤務医を続けるメリットがほとんどありません。


経済的な憂いは無いので、あとは人間関係と自分の気持ちをどう整理するかの問題です。円満退局するか、喧嘩別れか、時短で現職場に残留するか・・・もう少し悩んでみようと思います。



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以前、医師賠償責任保険の保険料を安くする（無料にする）方法で
「日本医師会」に入会する方法をご紹介しました。


もし、勤務先の病院が日本医師会への加入を推奨しており、A会員の年会費（＝約16万円）を負担してくれるのなら、日本医師会へ加入することで医師賠償責任保険に無料で加入できます。


私も日本医師会のA会員（正確にはA2会員）なのですが、都道府県医師会から「日医医師賠償責任保険の制度改訂に関するお知らせ」が届きました。


内容は、「閉院や医療機関から退職して医業を　” 廃業 ”　した後にも賠償責任保険適用を追加する」　というなかなか画期的な改訂のようです。


従来は、廃業（＝リタイア）前の医療行為に起因して損害賠償請求がなされた場合には、特例を除いて賠償責任保険が適用されませんでした。


これはかなりコワイ話で、極論すれば医師をリタイアしてもかなりの長期間にわたって医師賠償責任保険に加入し続けなければならないという厳しい現実がありました。


今回の日医賠償責任保険の改定で、日医A会員がB会員（年会費28000円）に異動することにより、これまでは保険の適用が無かったB会員であっても廃業後10年間は保険適用になります。


この改訂のおかげで医療訴訟の心配がかなり緩和されました。ただ、この適用は廃業後（＝リタイア後）の医療行為について補償するものではないことは注意が必要です。


リタイア後も週1日程度は医師としての勘を維持するためにアルバイトをしようという場合には、2割の団体割引が利く民間医局などの医師賠償責任保険に加入しておくべきでしょう。




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