整形外科医のブログ

投資の成功によって30歳代で経済的自由を達成しました。 医師起業家として年商10億円企業を目指して日々奮闘中

金融資産投資(海外)

凄まじいドル高でドル建て生命保険の支払いストップを検討

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凄まじいドル高が続いています。ほぼ全通貨に対して全面高の米国ドル。一方、日本円は主要国で最弱通貨です。その理由はもちろん日銀による独り金融緩和継続。


スーパーに食材を買いに行くと、肉の値上がり幅がハンパ無いです。あ~これが弱い通貨の国の悲哀かと、人生のうちで初めての経験にうろたえています。


こんな感じではコロナ禍が終わってもしばらく海外には行けないなと軽口叩いていましたが、ふとトンデモナイ事態が到来しつつあることに気付きました。


それは、毎年支払っているドル建て生命保険です。偶然にも 9月が支払月なので、もう 2週間ほどしかありません。このまま行くと超絶ドル高状態でドル転することになります。


昨年は110円/ドルを切るレベルだったので、このままいくと約2割以上少ない金額しかドル転できません。これは由々しき事態です。


このドル建て生命保険は、法人の節税対策で購入しました。〇千万円とそこそこ高額の保険なので、140円/ドルのレベルでドル転すると大損害(?)が発生してしまいます。


せっかく節税しているのに、こんなドル高局面では償還時に損しかねません。実は現時点で5年目なので、これまでの節税効果とほぼ同額の含み益があります。


これはこれで償還時に凄まじい税金が発生するので鬱な気分なのですが、今回新たにドル転するのは将来的な損失を計上する確率が高いので鬱です...。


結局、どちらに転んでも鬱な気分に変わりないのですが、節税という純投資ではない動機なので、ここまでフツフツとした嫌な気分を味わっているのかもしれません。


純投資であれば得意の超長期逆張り戦略を駆使できるのですが、節税商品なので縛りがキツ過ぎてどうしようもありません。


唯一できる選択肢は、今年は節税を諦めて保険料の支払いをスキップすることです。刻一刻とタイムリミットが近づいてきますが、日に日に状況が悪化していきます。


ああ、こんなことなら節税保険なんか買わずに税金払っておくべきだったかな...。







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下落する米国株インデックスを掴むのは吉か?凶か?

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米国市場に端を発した株価下落が進行しています。この局面で、超長期逆張り投資家を自任する私が、どのようなことを考えているのかをこっそり(?)教えましょう。


まず状況の整理ですが、周知のように今回の株価下落は下記の経路で発生しています。
  1. コロナ禍での金融緩和+コロナ禍での供給力不足
  2. 欧米を中心にインフレ発生
  3. FRBが利上げ予定 ← 今ココ


未曾有の金融緩和でジャブジャブになった資金は株式市場に流れ込み、高成長期待銘柄を中心に成層圏の高さにまで買い上げられました。昨今の米国株& FIREブームの原因ですね。


そして現在大幅に下落しているのは、GAFAM+TSLAなどの高成長期待銘柄群です。それ以外の「フツー」の株は多少ツレ安している程度か、むしろ逆行高を演じています。


特に資源系銘柄はトンデモナイ利益を叩き出しているため、いまだに株価は上昇傾向です。しかし S&P500や Nasdaq100は一部の高成長期待銘柄群の影響を大きく受けます。


実際に下落しているのは一部の高成長期待銘柄群であるにもかかわらず、指数自体が派手に下落しているのです。しかしインデックス投資家にとっては実損に他なりません。


VOO、QQQ、VTIなどの米国株インデックス投資家への影響は甚大ですが、その理由は構成銘柄の大きな偏りによります。GAFAM+TSLAのたった 6社で 20%もの構成比です。


以前から私はインデックス投資には否定的でしたが、その理由のひとつは成長期待の高い「勝ち組株」の影響が大き過ぎることです。


「1本で新興国を含む世界47カ国の株式に投資ができる」という謳い文句の VTでさえ、GAFAM+TSLAのたった 6社で 10%もの構成比です。ほとんど個別株投資と変わりません。


このように、VOO、QQQ、VTIは、一般的にイメージしているインデックス投資と言えるシロモノではなく、限りなく個別株投資に近い銘柄と認識するべきでしょう。


さて今回の下落で米国株インデックスの正体が白日の下に晒されたワケですが、独占+テクノロジー+米国という世界最強の暴力機構に裏打ちされた株式群は魅力的ではあります。


では、どの程度下落すれば投資旨味があるのでしょうか?ここからは完全に私見ですが、今回の株価下落が米国株バブル崩壊の序章であれば、参考にするべきは ITバブルです。


2000年から始まった ITバブルが大底を迎えるまで約 2年半かかっています。そして指数は最高値の1/3にまで下落...。これ、キツイですね。


当時、株式投資を始めたばかりで初心者だった私は、ひたすら崩壊し続けていく市場をただただ傍観していたことを覚えています。


もちろん今回の株価下落が 2000年の ITバブルと異なり、単なる調整である可能性はあります。そうであれば再び力強く上昇し始めますが、少なくとも私の投資対象ではありません。


もし私が米国株インデックス(?)に投資することがあるとすれば、それは現在の株価の1/3ぐらいにまで暴落したペンペン草も生えない状況だと思います。


少なくとも現時点でナンピン買いを開始するいう選択肢はあり得ません。コロナショックで億円単位突っ込んだ私が言うのもナンですが、株価下落時に飛び込むのは危険です(笑)。


皆さん、いくらチャンスかも?と思っても、米国株インデックスに関しては、参戦は未だ時期尚早だと思います。米国株から逃げたい機関投資家の養分になること必至でしょう。


ITバブルでは、Nasdaq100が前回高値を越えるのに 13年もかかっています。今回が米国株バブル崩壊の序章であれば、ドルコスト平均法でさえも相当厳しい印象を受けます。


なお、投資は自己責任でお願いします。オマエのせいで米国株インデックスに投資する機会損失したというクレームは受け付けませんので悪しからず。






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恒大集団のデフォルトリスクに投資家としてどう臨む?

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中国の恒大集団のデフォルトリスクが世界の市場を揺さぶっています。恒大集団に代表される中国の不動産大手は総じて苦境に陥っています。


その直接的な理由は、不動産バブルを抑えて所得格差を縮小するという中国政府の意向です。政治的意思が働いているので恒大集団の力だけでは如何ともし難い状況と言えます。


恒大集団が破綻すれば中国経済にも甚大な影響を及ぼす可能性があるにもかかわらず、中国政府が恒大集団の救済に躊躇するのは不動産バブルの存在です。


中国の不動産バブルは「灰色のサイ」と言われており、高い確率で深刻な問題を引き起こすと考えられるにもかかわらず軽視されがちなリスクとみなされています。


現時点の状況ですが、恒大集団が 9月22日に社債の利払いを23日に実行すると発表したため、世界の株式市場は若干戻しています。しかし危機が完全に去ったわけではありません。


中国政府が政策変更しない限り恒大集団が現在の状況を維持できる可能性は低く、どのような形で処理されるのかが今後の焦点です。


管理されたデフォルトになるか否かは中国政府の意向次第です。恒大集団のデフォルトが恐れられているのは、その金額ではなく簿外債務の存在を噂されているからです。


もしリーマンブラザーズのように巨大な簿外債務があれば、2008年のリーマンショックのように金融市場に巨大な影響を及ぼします。


しかし国家統制の強い中国では、政府が簿外債務が存在するか否かを把握している可能性が高いと思われます。そうであれば野放図なデフォルトに至る可能性は低いはずです。


このため 2008年リーマンショックを超えることは無いと考えています。そうであれば更に株価下落が進行した場合は、比較的早い段階から資金を投入する可能性を検討しています。


従来の私であれば買い出動は数年に一度程度でした。しかし、全通貨の価値は下落すると考えているので、早目にモノに変換する方針に変更しています。


半年~1年程度でこの戦略変更の是非を検討しますが、現時点ではさらに株価が下落した場合には恒大集団のデフォルトリスクを取りに行こうと思います。


ただし、私の大局観はこちらでご紹介したように全くアテになりません。通貨価値下落は加速しない可能性もあるので投資判断は自己責任でお願いします!






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インデックスへの投資はこんなにボラれている!

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2021年5月12日(水)の東証前場で、ある異変が起こっていることに気付きました。その異変とは、ウォッチしている銘柄のいくつかが、前日比 10%程度急落していたのです。


初めに気付いたのは中国電力(9504)でした。値動きの安定している電力会社で 10%もの急落はかなり珍しいです。しかも中部電力と並んで高値を維持している中国電力が、です。



中国電力 - コピー



調べてみると、急落の原因は日本時間の12日早朝に発表された MSCIの定期入れ替えでした。今回の見直しでは 29銘柄が除外され、5月27日の取引終了後に入れ替えされます。


MSCIとは、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルが算出する指数で、先進国と新興国の大型株、中型株から構成されます。


この指数は機関投資家や投資信託のベンチマークとして採用されており、採用銘柄は機関投資家や投資信託の投資対象となります。その他の 28銘柄の多くも急落していました。



イオンモール - コピー

イオンモール(8905)



アルフレッサ - コピー

アルフレッサ(2784)



京都銀行

京都銀行(8369)



アマダ - コピー

アマダ(6113)



エア・ウォーター - コピー

エア・ウォーター(4088)



京阪 - コピー

京阪HD(9045)



銘柄によっては軽度の下落に留まったものもありましたが、大部分は急落したままあまり戻っていません。これほどまでに MSCIに採用されることは株価に影響があるようです。


さて、MSCIの影響力の強さは私たちにひとつの示唆を与えてくれます。それはインデックス(指数)への投資がかなり割高な可能性が高いということです。


端的に言うと、本来の価値よりも10%程度割高になった銘柄を掴まされていることになります。株式投資家界隈では、いまだに VTなどのインデックスが推奨されることが多いです。


しかしその実態は、10%程度割高になった銘柄を嵌め込まれたETFや投資信託を買っていることになるのです。信託報酬が 0.08%でも、10%も割高に買っていたら話になりません。


私自身、資産形成マニュアルでやる気の無い方には推奨していますが、VTなどのインデックス(指数)への投資は割高なので効率が悪いことは知っておく必要があるでしょう。






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コロナ後の新常態では VTドルコスト通用せず?!

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コロナ後の新常態を探る動きが活発化しています。そんな中で日経新聞に気になる記事がありました。消えゆく株価上昇期待 投資の目的に変更迫る です。



ここで考えるべきことは、世界経済の成長率が一段と低下するなか、リターンを求める株式投資が今後も有効かどうかだ。過去14年余を振り返っても、世界の株式市場の半数は株価指数が下落した。

さまざまなリスクに備えるための資産分散は必要だろうが、「もうける」という発想は棚上げのときかもしれない。



驚くべきことに 2005年12月を基準とすると、主要40か国の半数は当時の株価を下回っているとのことです。普段から見慣れている米国、中国、日本などの株価推移は例外的でした。


世界は2008年のリーマンショックを機に変わりました。ショック前の10年間(98~07年)は6.2%も成長していたのに、ショック後の10年間(10~19年)は3.7%に低下しています。


今回のコロナ禍で世界は分断されたので、更に成長率が低下する可能性が高まりました。つまり、コロナ後の新常態は、低~無成長となるかもしれないのです。



市場全体を見渡せば一部の成長企業と多くの成熟・衰退企業が混在し、物価調整後の実質リターンの平均値はゼロに近いかもしれない。とすれば投資目的は「リスク分散」や「投資を通じた知恵比べ」といったことになるだろうか。




実は私も同様のことを考えていました。株価は永久に右肩上がりというのは幻想に過ぎず、米国株の VTIや、世界株のVTに長期投資しても、成果を得るのは難しいかもしれません。


成長率がゼロに近づけば、超長期でみると株価指数の上昇率もゼロとなって横ばいになります。つまり、バブル崩壊後の日本の株式市場のような横這いの市場になってしまうのです。


このような世界では「長期に保有していれば高い確率でリターンが得られる」と前提は成り立たず、「リスク分散」や「投資を通じた知恵比べ」という戦略への転換が望まれます。


現在主流の「VTをドルコスト平均法で購入して超長期保有する」という投資戦略では、株式投資の果実を得ることはできなくなる可能性が高いのです。


現在の世界の中心は米国なので、米国で発生している事象が地球全体の状態であると思いがちです。しかし、実際には 2005年12月比で、世界の半数は株価の成長が止まっています。


コロナ後の新常態は未だに全容がはっきりしませんが、実質的な経済成長や株価指数上昇は望み難くなることが予想されます。


もちろん、ヘリマネが実行されているので米国ドルベースでの株価指数は上昇するでしょう。しかし、通貨価値下落スピード以上の株価上昇は期待しない方がよいかもしれません。






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自由気ままな整形外科医

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