整形外科医のブログ

投資の成功によって30歳代で経済的自由を達成しました。 医師起業家として年商10億円企業を目指して日々奮闘中

クリニック

診察室での小さな心遣い

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先日、アルバイト先の診療所で夜診をしている際に、おもしろい気付きがありました。
整形外科の外来診療では、患者さんに診察台へ上がっていただくことが多いと思います。


その際、当然のごとく靴を脱ぎますが、この脱いだ靴を履くための”靴ベラ”を診察室に常備しているのです。看護師さんも積極的にこの靴ベラの使用を勧めています。


整形外科の患者さんは足腰が悪い方が多いので、この小さな心遣いはかなり好評のようです。さすが、地域一繁盛しているクリニックは違うなあと思いながら帰路につきました。


翌日、勤務先の病院での外来で看護師さんにこの話をすると、「何言ってるんですか、ウチにも靴ベラぐらいありますよ!」というではないですか・・・。


しかし、私自身この靴ベラを使用している場面を一度も見たことがありません。つまり、せっかく診察室に靴ベラがあるのに、それを全然有効利用していないのです。


このあたりのサービス精神の違いが、地域一繁盛しているクリニックと、どちらかというと殿様商売的な病院との違いなのかなと妙に得心してしまいました。


いずれにせよ、外来診察室での靴ベラ使用は、診察時間の短縮にもつながるし、患者さんの利便性にも資するので、積極的にお勧めしていきたいと思います。



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とある成功している友人の話

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先週の週末に開催された講演で、私の大学時代の親友が演者として登壇しました。彼は開業7年目の成功している開業医なのですが、今でも古巣の病院でTKAを執刀しています。


昔から天才肌だったのでその言動にいつも注目していました。今回の講演内容は「開業医から見た病院勤務医」でした。彼が開業医として心掛けていることは下記のごとくだそうです。


① 紹介目的は明確に 
② 方針決定は紹介先の医師の裁量によることを患者さんに説明 
③ 他科への紹介であっても「分からないから診て欲しい」ではなく、
   「・・・という異常所見が疑われるので精査して欲しい」と書く
④ 触診の患者さん満足度は高い
⑤ 装具は高価なので、確実な効果を見込めるときしか処方しない


聴いていて病院勤務医である自分の方が気を付けなければならないと思うことが多々ありました。特に③~⑤は、病院勤務医が無意識のうちに陥っているピットフォールのように感じました。


更に驚くべきことに⑤に関して、足底板(outer wedge)を作成するかどうかを決めるときにはあらかじめガーゼを丸めて靴底の外側に入れて、効果がある場合のみ作成するそうです。


ここまで徹底されると脱帽してしまいます。彼のクリニックが他に例を見ないぐらい大繁盛していることも納得です。医師の技量だけでもなく経営者としてもすごい男だと思いました。




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一人の整形外科開業医で達成できる経常利益は?

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どのような形態の開業が最も利益率が高いのか? のつづきです


友人の整形外科開業医や税理士にヒアリングした限りでは、整形外科医師一人の年間医業収益の最大値は12000~13000万円程度のようです。医業収益高経常利益率40%と考えると経常利益は、5000万円程度を見込めます。これ以上の収益をあげるには、デイケアを併設したり医師を雇ったりという事業拡大を行う必要があります。尚、眼科であれば20000万円を越える年間医業収益のクリニックもあります。


一人の整形外科開業医で達成できる経常利益は、~5000万円(平均2500万円)です。この数字を高いとみるか低いとみるかが、開業するかどうかの判断の分かれ目だと思います。私は、意外と整形外科開業医の所得は低いという印象を抱きました。


2012年12月現在の時点で、専業主婦と子供2人で年収5000万円の場合、所得税額は1312万円(26.3%)、個人住民税額527万円(10.5%)で合計1839万円(36.8%)となります。更に社会保険料が差し引かれるので、可処分所得は2800万円程度になります。融資を受けている場合には、更に2800万円から元金部分が差し引かれます。


もちろん法人化すると所得の分散を図れますので、もう少し手残り金額は増えます。しかし、最大の可処分所得が3500万円程度では、背負っているリスクや労働時間を考慮するとそれほど割りに合う金額ではないように感じます。開業医は経営者なので、比較対象は一般事業法人の経営者です。背負っているリスクは同程度なのに、一般事業法人の経営者の報酬と比べるとやや所得の天井が低いのではないでしょうか。


なんとなく、新規のクリニック開業に対して否定的になってしまいました。夢が壊されてしまった気分です(笑)。もう一度下記にクリニック開業のメリット・デメリットをまとめます。


クリニック開業のメリットは下記の如くです。
① 参入障壁が非常に高い
② 継続通院を見込める患者さんが多い ⇒ ストック型ビジネス
③ 保険診療なので一般事業法人と比較して未収金リスクが少ない
④ 子供に医学部に進学できる学力がある場合には、クリニックの『看板』という無税の資産を贈ることができる


一方、注意するべき点は下記の如くです。
① 基本的にはSクワドラントである ⇒ 自分の時間を切り売りするビジネスモデル
② 開業医自身が、全ての収益の源泉である ⇒ 人一倍健康に留意する必要がある




ここまで検討してくる過程で友人や先輩医師にヒアリングしていて気付いたのですが、やりかたによっては勤務医でも開業医と同等以上の可処分所得を得ることができる手法があります。これについては、次週日曜日にお話しようと思います。


※ ここまでのクリニック開業についての記事をホームページにまとめました




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どのような形態の開業が最も利益率が高いのか?

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クリニック開業を考えています ~まずは開業医の収益構造の検討~ のつづきです



次に、どのような開業の形態が最も利益率が高いのかを調べてみました。医療法人の無床院外処方のクリニックが最も利益率が高いことが分かります。


2010年度 医業収益高経常利益率

  個人の無床院外のクリニック
    全診療科 35.5%
    内科    34.7%
    整形外科 29.9%

  個人の無床院内のクリニック
    全診療科 24.2%
    内科    22.2%
    整形外科 24.7%

  法人の無床院外のクリニック
    全診療科 5.9%
    内科    5.8%
    整形外科 5.1%(全法人診療所の役員報酬 26.5% ⇒ 約31.6%)

  法人の無床院内のクリニック
    全診療科 4.4%
    内科    3.8%
    整形外科 3.1%(全法人診療所の役員報酬 26.5% ⇒ 約29.6%)

  (参照: TKC医業経営指標2012年版)


ただし、医療法人化するのは院長の所得が3000万円を超えるラインといわれていますので、個人と法人の間の利益率にはバイアスがかかっていることに注意が必要です。下図のように、クリニック経営においては損益分岐点を越えると加速度的に利益率が上昇していくのです。



medi%2020120305%20-0002



尚、個人開業のクリニックに比して、医療法人の医業収益高経常利益率が低いのは、法人の費用に役員報酬(=院長の給料)が含まれているからです。全体を俯瞰して、院外処方の開業医で医業収益が大きいほど利益率が高くなるようです。明日はいよいよ、開業医はどれほど稼げるかを検証したいと思います。



一人の整形外科開業医で達成できる経常利益は? につづく





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クリニック開業を考えています ~まずは開業医の収益構造の検討~

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最近、クリニック開業について検討しています。
私は、すでに17年目なので開業するのならラストチャンスですが、整形外科専門医取得後(7年目)であれば、誰でも一度は検討するべき事案だと考えています。


率直に言って開業するのであれば、早ければ早いほど成功する可能性が高くなります。整形外科専門医を取得した翌年にリウマチ専門医を取得(8年目)するとして、開業の準備期間が1年の場合には、卒後10年目を開業の目標とするのがベストではないでしょうか。


開業するのか勤務医を続けるかの最も大きな判断材料は、クリニック開業でどの程度の収益を見込めるかだと思います。もちろん、個々の人生設計や医師として何を目指すのかも大事ですが、お金に不自由すると人生の幅が狭くなるので、収益性を考えることは重要だと思います。


そこで、具体的に開業医の収益構造を検討してみました。もちろん立地条件や個々の能力の違いが大きいので正確な判断は不可能です。したがって大雑把な判断しかできませんが、開業の概要を把握するのであれば充分だと思います。


まず、平均的な整形外科開業医(個人の無床院外処方のクリニック)の収益構造は下記の如くとなります。ざっくりみて勤務医の約2倍の年収(1300万円 vs. 2600万円)と判断してよさそうです。


  医業収益 9180万円(765万円/月)
  経常利益 2607万円
  損益分岐点医業収益高 6216万円(518万円/月)
  医業収益高経常利益率 28.4%

  (参照: TKC医業経営指標2004年版)


※ 経常利益とは、診療報酬から薬剤費・検査費・人件費・水道光熱費・支払利息・賃料などクリニックを運営していくために必要な費用を差し引いて残った利益を言います。院長の給与は経常利益から捻出されます。



どのような形態の開業が最も利益率が高いのか? につづく

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