われわれの究極の使命は患者さんの健康増進ですが、
現実的には何らかの結果を出すことが求められています。
何を求められているのかは個々の立場によって異なりますが、大学勤務の医師なら論文執筆などの学術活動、開業医や市中病院の勤務医なら医業収入の極大化を求められます。
つまり、立場によって要求されることが全く異なるため、「自分には何が要求されているのか？」を完全に把握しておく必要があります。
例えば、大学においては学術的な活動や、場合によっては手術件数が評価の対象になります。しかし、この意識のまま市中病院の部長に就任するとミスマッチが発生してしまいます。
市中病院では地域の基幹病院であっても、医業収入の極大化を求められます。さすがに学術活動が評価されると考える人は居ないですが、手術件数を重視し過ぎると足元をすくわれます。
もちろん、ブランド力があるため1年中超高回転を維持できる一部の超有名病院では手術件数重視で問題ないです。しかし、一般的には地域の基幹病院であっても難しいのが現状です。
では、医業収入を極大化するためにはどうすればよいのかというと、やはり入院患者数を増やすことに尽きると思います。医業収入的に、手術は「おまけ」と考えてもよいかもしれません。
昨今流行の脊椎多椎間固定術はこのかぎりではないですが、一時的な「バブル」に過ぎないと私は考えています。やはり、現時点での勤務医の王道は「入院患者数の積分」だと思います。
入院患者数の積分を極大化することで医業収入を極大化することが可能なので、その他の業務は優先順位にしたがって省略していくことが合理的です。
例えば、勤務医においては外来業務をがんばっても結果を出すことはできません。入院に結びつくような患者さん以外は地域の開業医の先生に任すことが合理的なのです。
そして、手術件数に固執し過ぎて入院患者数に無関心なのも考えものです。若いうちは問題ないですが、ある程度以上のポジションになった場合は評価対象になることを認識するべきです。
基本的に厚生労働省の考えていることは、限られた医療資源の有効活用という視点からは妥当な政策が多いです。このあたりはさすがに日本の官僚は優秀だと思います。
つまり、厚労省の目指す方向を明確に意識して実践することは、日本の医療経済を最適化するだけでなく、勤務医なら組織内の立場強化、開業医なら経済的に潤うことにつながるのです。
決して、盲目的に（もしくは前職場からの惰性で）、現在の職場で求められていることを履き違えないようにすることが重要だと思います。
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